今年７月に開催予定だった東京オリンピック（五輪）が来年夏に１年延期になる中で、最近日本で「来年の開催も難しい」という悲観論が広がっている。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）が来年まで落ち着かない可能性があるという不安からだ。

２７日付の毎日新聞２面に掲載された『前向きな五輪中止』というコラムで、山田孝男・特別編集委員は「東京五輪・パラリンピック大会が結局中止になる可能性は小さくない。そうなってもあわてぬよう、『戦略的中止』案（プランＢ）を準備しておくに越したことはない」と主張した。

「中止が前提の準備は大きな抵抗を伴うが、調整困難だからと先送りすれば、近い将来、破局的な混乱に陥る可能性が高い」としながらだ。

山田氏は「多くの専門家が新型コロナウイルスの流行は１年以上続く――という見方。有効なワクチンや特効薬の製品化にしても、少なくとも１年半かかる――という予測が多い」とし「途上国は先進国に遅れて感染が広がるという。来夏、全世界のトップアスリートを東京に招く計画は妄想に近い」と指摘した。

山田氏は、太平洋戦争中のインパール作戦で日本に勝利した英国軍司令官が「日本軍の欠陥は、作戦計画がかりに誤っていた場合に、これをただちに立て直す心構えがまったくなかったことである」と話したことを引用して、「賭けに負けたらどうするのだろう。その対策も考えておくことが、国家なり、指導者なりに期待されているのではないだろうか」とした。

五輪中止の可能性をむしろ前向きにとらえて、日本主導の新しいビジョンで大会招致に改めて挑戦するという心構えが必要だということだ。

日本医師会の横倉義武会長も先週末、五輪開催に対して悲観的な見通しを出した。横倉氏は２５日付の朝日新聞インタビューで「すでにある抗ウイルス薬や（新型インフルエンザ治療薬の）アビガンなど、使えるものがないか試しているが、ワクチンが開発されないと五輪は開けないだろう」と話した。

安倍晋三首相は先月２４日、トーマス・バッハ国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）会長との電話会談で、「五輪１年延期」を決めた。

当時、安倍氏の「首相先輩」である森喜朗・東京五輪競技組織委員会会長は「もし１年先に開催できなければ、政治的にも大変な状況になる」としながら２年延期案も推したが、安倍氏は１年延期にこだわった。

そのため日本政界からは「安倍氏が来年９月までの自身の任期を考慮したのではないか」という分析が出ている。