世界的に「コロナ離婚」という新造語が話題になっているが、日本でも危機を迎えた家庭が急増している。こうした状況を利用した事業者まで登場していると、朝日新聞が１４日報じた。一方では結婚相談も増えた。「一人では不安」という理由からだ。

◆「危機意識低い夫に失望」

「一日三食を何も手伝わず食べるばかりの夫」。「妻とずっと一緒にいると息が詰まりそう」。

朝日新聞によると、新型コロナウイルスの感染拡大が長期化する中、日本では家庭内の不和が増え、ソーシャルメディア（ＳＮＳ）にこのようなコメントが書き込まれているという。不平不満を吐露するこうした掲示物は、在宅勤務が本格化した先月から増えている。

「旦那の在宅勤務で収入も減った。口げんかばかり」「少人数の飲み会だから参加しても大丈夫だという夫。危機意識の低さに失望」など夫に対する妻の不満が多い。

離婚の危機を迎える家庭も少なくない。夫婦問題研究家の岡野あつこ氏は最近、プレジデントのインターネット版に結婚８年目の共働きの妻Ａさん（３７）の事情を伝えた。Ａさんは同じ年齢の夫との離婚を深刻に悩んでいるという。

「いつも夫の出勤後、私はリビングで仕事をしながら家事もこなしていたが、在宅勤務になってからは私の椅子を堂々と占拠している夫。自分のペースで動けないことに、相当ストレスを感じる。今はもう『自分はいかにも重要な仕事をしてますよ』というアピール混じりの口調で電話をしている姿にすらイライラする」。

理由は一見、些細なことのように見えるが、Ａさんにはかなり深刻な問題だ。Ａさんは夫に家事の手伝いを頼むのもあきらめた。

「夫は料理をはじめると『フライパンはどこにしまってあるのか？』『野菜はどのくらいの大きさに切るべき？』『塩はどれを使えばいい？』といった些細なことでＡさんの仕事をたびたび中断させた。これは助けるのでなく困らせることだ」。

◆夫婦げんか後の避難所を事業化

日本政府が新型コロナ感染拡大を防ぐため企業に「在宅勤務を少なくとも７０％まで増やしてほしい」と叫ぶ間、このような事例は増えている。ついに「コロナ離婚」を防ぐとして一種の避難所ないし熟慮空間を提供する事業者が登場した。

日本全国でホテル・民泊を運営する「カソク」は夫婦仲がぎくしゃくし、自宅外で過ごしたいと望む人向けに宿泊プログラムを最近出した。各種家具家電付きでインターネットも使用でき、家のように気楽に過ごせると広報している。３０－５０代の男女が主で、「今すぐ、５月まで入りたい」と悲鳴にも近い要望が寄せられている。同社によると、１０日間で問い合わせは８０件を超えたという。

◆東日本大震災当時も結婚相談が急増

結婚相談所も忙しくなっている。新型コロナ事態で孤独を感じた独身者が結婚に関心を向けているのだ。

東京と大阪で営業する結結婚相談所「マリーミー」によると、新型コロナ問題が深刻になると普段より相談件数が２０％ほど増えた。「一人では不安」「結婚願望はあったが、いつかではなく今」などと相談内容からは切迫感が感じられる。

こうした現象は初めてではない。２０１１年の東日本大震災直後にも結婚相談が急増した。マリーミーの植草美幸代表は「社会的危機をきっかけに、どのように生きていきたいのか、自分の人生に向き合うからだと思う」と同紙に話した。