「縮小オリンピック・パラリンピックは恥ではない」

新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）拡散余波で、史上初の大会延期決定を下した２０２０東京オリンピック（五輪）がぶつかった最も大きな障害物はやはり「お金」だ。今月２４日、安倍晋三首相と国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長が大会１年延期に合意して以降、日本をはじめ世界のメディアは東京五輪延期による経済損失と追加費用を計算するのに忙しかった。莫大な準備費用と五輪遺産の事後活用問題で、そうでなくても大会開催に対する懐疑的な世論が高まっている中で、「復興五輪」を夢見て惜しみない費用を投じた東京五輪の成否は今後開かれる大会にも影響を及ぼしかねないためだ。

はっきりしているのは、東京五輪・パラリンピックが１年延期になりながら、日本が追加で負担することになる費用が莫大なものになるという点だ。日本経済新聞は２５日、最大３０００億円の追加費用が発生するだろうと報じた。大会組織委員会とＩＯＣが競技場再賃貸費用や組織委職員人件費などの追加費用を現時点で推算した結果だ。五輪延期によって生じた経済損失まで加えれば、その数値は２倍以上に跳ね上がる。日本公営放送のＮＨＫは、関西大学の宮本勝浩名誉教授の言葉を引用し、五輪開催が１年延期されることに伴う経済損失費用を６４００億円あまりになると試算した。

日本国内では東京五輪を「緊縮」体制で開催しようとの意見も出ている。日本スポーツジャーナリストの谷口輝世子氏は「追加費用は納税者も負担？　縮小オリンピック・パラリンピックは恥ではない。五輪史研究者に聞きました」というタイトルのコラムを通じて、大恐慌直後に開かれた１９３２年のロサンゼルス（ＬＡ）大会、そして第２次世界大戦終戦直後に開かれた１９４８年ロンドン大会の事例をあげながら「緊縮」五輪も悪くないとの意見を提示した。

単に五輪の経済損失だけを考慮した意見ではない。新型コロナの拡散により、全世界は莫大な経済的打撃を受けた。２００８年世界金融危機はもちろん、１９３０年大恐慌に次ぐ危機がやってくるだろうとする懸念の声もある。国際通貨基金（ＩＭＦ）のゲオルギエワ専務理事も、今回の新型コロナ事態を通じて「世界がリセッション（景気後退）に入ったのは明白だ」とし、各国はコロナ大流行による前例がない被害を防ぎ、強力な回復の土台を用意するために大規模な資源を投じなければならないとの趣旨を強調した。

谷口氏は、「（このような状況で東京五輪１年延期による）追加費用を負担するのは、誰にとっても厳しい状況だ」としながら、費用削減を主張した。谷口氏は五輪歴史研究者である南ユタ大学のデーブ・ラント准教授の意見を求め、新型コロナ以降に行われる東京五輪の経済的状況を第１、２次世界大戦直後に開かれた１９２０年アントワープ大会、１９４８年ロンドン大会と比較した。特に１９４８年ロンドン大会は戦争の余波によって「緊縮大会」と呼ばれるほど節約した状況で行われた。メーンスタジアムやプールなど新しい施設を作らなかったほか、男性の競技者は空軍キャンプに、女性の競技者はロンドンの大学寮に宿泊しなければならなかった。また、競技に必要な施設も足りなかったため、他国から支援を受けたりもした。

しかし同時に、１９４８年ロンドン大会は史上初めて放送局に中継権を販売した大会でもある。大恐慌以降に行われたＬＡ大会も、経費削減のため初めて選手村を作って新しい方法を提示した。すなわち、このような事例に基づき、東京五輪も追加費用を過度に投じるのではなく、緊縮で費用を減らしながら革新的な方法を探らなければならないという主張だ。

ラント氏も「これらの過去大会のエピソードから得られる教訓があるとすれば、オリンピックは困難な時代の中でイノベーションを起こして生き残った」とし「日本の皆さんも同様に、オリンピックの規模を縮小し、革新的で創造的な楽しみ方を提供してくれることを期待している」と助言した。