大韓航空に在職中のＡさんは、現在無給休暇中だ。新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）事態より前の昨年末から無給休暇に入った。今のところ予定されている休職期間は５月末までの約６カ月間だ。しかしＡさんは最近、非常に思い悩んでいる。新型コロナウイルス感染症で会社の事情が急激に悪化しているからだ。実際、大韓航空の役員は来月から経営状態が正常化するまでの給与を返納することにしている状況だ。Ａさんは２５日、「２０年近く献身して勤めてきた会社ですが、戻れるか心配」とし「復帰しても、微妙な部署に異動になったりしたら結局会社を辞めなければならないのではないか、無給休暇者同士、いつも話している」とため息をついた。

ＣＪグループ系列会社に在職中のＢ部長は最近、１日置きに出勤している。新型コロナウイルス感染拡大のため、会社では従業員を３組に分けて勤務することにした。算術的には３日に１回出勤すればいいが「訳の分からない不安感」から隔日出勤を選んだ。Ｂ部長は「原則は在宅勤務というが、役員はほぼ毎日欠かさず出勤しているのに何もせず家にいるのは心情的に負担なる」とし「在宅勤務が続く間は、このような形で出勤を続けるつもりだ」と語った。

新型コロナウイルス感染症の余波で企業の業績が悪化し、雇用不安を訴える会社員が増えている。原則として在宅勤務をするように指示が降りた企業でも、役員ではないのに毎日出勤にこだわる場合がほとんどだ。ハンファグループの関係者も「会社は必須人員だけ出勤するように言っているが、ほとんどの従業員が自分が不可欠の人材だと考えているのか出勤に固執している」と伝えた。

不安は会社員専用の匿名アプリ「ブラインド」で手に取るように感じられる。ＳＫイノベーションの従業員は、イースター、エアプサンなど新型コロナウイルス感染症の直撃を受けた航空業界の賃金削減、休職などをまとめて投稿し、「私たちもこうになるんじゃないか」と不安を吐露した。「実際、雰囲気は深刻だ」というコメントが相次いだ。今後３～５年以内に７００カ所以上のオフライン店舗のうち、２００店舗ほどを減らすことにしたロッテショッピングの職員も斗山（トゥサン）重工業の構造調整に関する投稿を書き込み「他人事ではない」と心配した。

実際に構造調整を始めた企業の職員の切迫感は更に大きい。最近、全職員を対象に希望退職申請を受け付け、リストラに突入したＯＣＩのある職員は「４人家族の将来が怖い」と不安を語った。ＯＣＩは最近、価格競争力などを理由に太陽電池パネルの基礎素材のポリシリコンの国内生産中断を宣言している。ＯＣＩは世界第２位のポリシリコンメーカーだ。

しかし、業績が悪化した企業が構造調整をしようとしても希望退職などは円滑に行われていない。新型コロナウイルス感染症で採用市場が枯渇しているため、転職をはばかる雰囲気が広がったからだ。斗山重工業の場合、満４５歳以上の従業員対象に、最大２４カ月分の賃金を支払い、２０年目以上の従業員には見舞金５０００万ウォン（約４５０万円）を出すことにしたが、申請者は目標値に大幅に届かない。斗山重工業の昌原（チャンウォン）工場では一部の従業員に対して休業（賃金７０％支給）を要請したが、労組がこれを拒否した。

事情は暁星（ヒョソン）重工業も同様だ。暁星重工業は今年の初めから希望退職申請を受けているが、希望者がほとんどいないため実質的に停止している。暁星重工業は建設部門事業の不振のため主力製品の超高圧変圧器に対する米国の関税賦課が増え、次長級以上の従業員を対象に希望退職を行った。同社の関係者は「新型コロナウイルス感染症に経済状況が悪化するのは目に見えているのに、向こう見ずに希望退職を申請する人がいるだろうか」と述べた。

新型コロナウイルス感染症による不安感は、新規採用市場にもつながっている。人事ポータルサイト「ジョブコリア」が最近、各企業の人事担当者４８９人を対象に「新型コロナウイルス感染症に関する採用計画変更」の状況を問うアンケートに回答した企業の７４．６％が採用を延期または採用計画を撤回したことが分かった。

問題は、新型コロナウイルス感染症による会社員の不安が今後の企業の業績などにもつながりかねないということだ。業務への集中力にマイナスの影響を与えるからだ。このような事情から、辛東彬（シン・ドンビン、重光昭夫）ロッテグループ会長は２４日、グループ内の主要経営者とのビデオ会議で「従業員の情緒の管理に一層気を遣ってほしい」と要請したほどだ。