「１年延期して観客の前で五輪を開催しよう」。

新型コロナウイルスの感染拡大で２０２０東京オリンピック（五輪）が延期される可能性が高まった。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のディック・パウンド委員は「延期は決まった。まだ変数はあるが、私が知る限り（東京五輪）競技は７月２４日に始まらないはず」と説明した。

韓国スポーツ界が考える五輪の姿はどういうものだろうか。中央日報は東京五輪に出場する種目団体の関係者２６人を対象にアンケート調査を実施した。大会の開催時期、観客の有無、開催のための先決課題の３つを質問した。

回答者の約７３％の１９人は「１年後の開催」が適当だと回答した。最も大きな理由はやはり安全だ。レスリング協会のキム・ウンジュ事務局長は「選手の安全が最も重要だ。今年９－１１月に延期されるとしてもコロナ事態が落ち着くという保証はない。来年７月でなく上半期にするとしてもコロナの心配がなくなることが重要だ」と述べた。

公正な競争のためにも延期が必要という意見が多い。韓国は鎮川（ジンチョン）選手村があり、代表選手が比較的安全に練習を続けている。しかし海外の場合は違う。選手は練習場所を確保するのが難しく、大会を放棄するという声が出ている。

現在まで５７％の五輪本大会出場者が決まった状態だ。五輪予選を正常に行うためにも１年以上が必要という意見もあった。大韓体操協会のソ・ジョンホ事務局長は「欧州と米国はいま感染が拡大中であり、６月までは事態が続くだろう。選手の練習が難しく、公正な競争ができない」と指摘した。

年内の開催を主張する声も一部あった。匿名を求めたある団体の関係者は「来年予定されている国際大会を中止にしなければならず、種目団体の予算および計画を見直す必要がある。日本とＩＯＣだけの問題ではない。コロナ問題さえ解決すれば年末に開催して財政的な被害を最小化するのがよい」と話した。

観客の入場については概して「観客がいない五輪は意味がない」と回答した。「無観客で競技すべき」と答えた団体は２つだけだった。回答者の６５％（１７人）が「必ず観客の前で競技すべき」と回答した。

大韓空手連盟のチョン・ヨンテ事務局長は「スポーツを通じた相互理解と協力という五輪の精神にも合わない。『誰が強いか』というような商業的、競争的な要素ばかり浮き彫りになる可能性がある」とし、無観客競技に反対した。その他の意見（７人）の大多数も「時間が経過して安全が確実な場合に観客入場」「室内外など種目別の選択」などを主張した。

五輪の正常開催のための条件については「世界保健機関（ＷＨＯ）から助言を求めるべき」という意見（１０人）が最も多かった。続いて「日本のコロナ関連の透明性確保」（８人）、「ＩＯＣ総会で決定」（６回）などの順となった。大韓サッカー協会のチョン・ハンジン事務総長は私見であることを前提に「疾病に関するイシューなので権威があるところが決定すべきではないかと思う。日本だけでなく世界的に危険性が顕著に低下した状況の認知まで判断しなければいけない」と話した。

文化体育観光部の関係者は「今の段階でわが国で決定したものはない。もしＩＯＣと日本が延期などを決定する場合、文化体育観光部は大韓体育会と協議し、選手が練習日程、競技力維持、大会出場などに関連して被害がないように対策を用意する」と述べた。体育会は「延期が決定する前から正常開催、延期、中止などのシナリオを想定して五輪を準備中」と伝えた。