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スティーブン・ローチ・イェール大教授「韓国、今年の完全な景気後退に備えよ」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2020.03.11 18:07
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「今年上半期、韓国経済は完全な景気後退(outright recession)に入る。年間成長率は格付け会社ムーディーズが提示した1.4%に大きく及ばない見通しだ」

ウォール街の代表的な「悲観論者」かつ「アジア通」とされるイェール大学経営大学院のスティーブン・ローチ教授(74)は韓国経済について暗い展望を示した。ローチ教授は中央日報とのメールインタビューで「『中国がくしゃみをすると世界が風邪を引く』という比喩的表現が2つの意味で現実になった」とし、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の打撃を受けた世界経済に懸念を示した。

ローチ教授は「今年上半期の世界景気後退は明らかに可能性がある(distinct possibility)」とし「韓国の主要貿易国が順に倒れ、韓国経済も致命傷を負うことになる」と警告した。特に韓国との貿易比重が大きい中国(貿易比重1位)、香港(4位)、日本(5位)に注意しなければならないという。ローチ教授は「この3カ国はすでに景気後退に突入した可能性がある」とし「中でも日本は昨年10-12月期に続き2四半期連続のマイナス成長が確実視されている」と分析した。

――ムーディーズが最近、2020年の韓国経済成長率の展望を1.9%から1.4%に下方修正したが、どう考えるか。

「韓国の成長率はムーディーズが下げた数値よりはるかに低いとみている。新型コロナウイルスが更に拡散すれば、1-3月期と4-6月期の連続マイナス成長は確実になる。特に他の国よりも韓国の経済的打撃は大きい」

――なぜ韓国経済に及ぼす悪影響が大きいのか。

「まず、新型コロナウイルスが急速に拡散している主要国であるうえ、貿易依存度が高いからだ。今年上半期に世界経済が景気後退に陥れば、どの国も『繁栄のオアシス(oasis of prosperity)』は享受できない。ほぼすべての国がマイナス成長、あるいは低成長の局面に入る。この場合、貿易の比重が大きい韓国経済はすぐに輸出減少の被害を受けるほかない」

――今年の中国経済はどう見るか。

「中国は経済を開放してから初めて1-3月期にマイナス成長を記録すると予想する。4-6月期に回復傾向に入るだろうが、控えめな(modest)水準だ。今年、中国の年間国内総生産(GDP)伸び率は4.5%で、中国政府が目標としている6%より1.5%ポイント低くなる見通しだ」

――中国経済が2003年のSARS(重症急性呼吸器症候群)発生時のように「V字」形に急速に回復するという見方もあるが。

「そうはならない。今後、中国内の新型コロナウイルス拡散傾向が着実に減るという仮定をしても、中国経済の回復は早くても下半期からだ。新型コロナウイルスショックはSARSの時と3つの理由から状況が違う。第1に、2003年よりも今年の世界的景気がはるかに悪い。第2に、中国が世界経済に占める割合は、その間8.5%から19.7%に増えた。第3に、最近の世界経済の成長率で中国の寄与度は年間平均37%に及んでいる。それを穴埋めできる他国はない」

――新型コロナウイルスが発症する前の昨年から2020年末の景気後退を予想していたが。

「今、景気後退の可能性が高まり、時期は早まった。新型コロナウイルスは世界経済が脆弱なサイクルに入った時期に発生したという事実が最大の問題だ。昨年、世界総生産は2.9%増加したが、2008~2009年以降で最も低い水準を記録した。歴史的に景気後退時の世界総生産(2.5%)と比較して0.4%ポイント差だ。世界第4位の経済国の日本は昨年10-12月期に成長率(年率基準)-6.3%を記録し、ドイツとフランスの12月の産業生産量はそれぞれ-3.5%、-2.5%だった。中国も昨年10-12月期に27年間で最も低い6%の成長率を発表した。その中でも米国は相対的に善戦しているが、10-12月期の成長率2.1%に対して『好況期』とは言えない。そもそも世界経済は今年が開まる前に危うい状態だったが、新型コロナウイルスショックという大事故が起こった」

――「ブラックマンデー」にニューヨーク証券市場が暴落したが。

「米国の株式市場は更に下がるだろう。2020年の景気後退への共感がようやく形成されている。新型コロナウイルスが拡散する直前の14カ月間のニューヨーク株式市場は上昇し続けた。S&P500指数はこの1年だけで29%上がり、今年に入っても上昇は留まることを知らなかった。ノーベル経済学賞受賞者のロバート・シラー教授のCAPE(景気循環調整後の株価収益率)によると、今年の米国株式のバリュエーション(実績比株価水準)は1970年以降の平均値より55%高い」

――バブルが起きているということか。

「そうだ。バブル(frothy)が起きている株式市場の新型コロナウイルスショックは典型的な『コヨーテ・モーメント(coyote moment)』になった。米国のテレビアニメによく登場するシーンだが、コヨーテがエサにしたい鳥を追いかけるのに気をとられて断崖に向かってジャンプし、不吉な予感がして下を見ると空中に浮いていて、それに気づいた瞬間、すぐに落ちる姿だ」

――米連邦準備制度(Fed)は基準金利を更に引き下げるだろうか。

「もちろんだ。更に金利を下げるだけでなく、十数年ぶりに量的緩和を再開する可能性もある」

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    2020.03.11 18:07
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    スティーブン・ローチ・イェール大学教授は米国の投資銀行、モルガン・スタンレーで30年以上勤務したウォール街出身の経済学者だ。ニューヨーク大学のヌリエル・ルビーニ教授と共に悲観論者と呼ばれている。[中央フォト]
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