２０２０東京オリンピック（五輪）開幕まで残った時間はあと１５７日。しかしオリンピックの熱気で沸くべき日本列島が新型コロナウイルス感染症（コロナ１９）で疲弊している。当然、オリンピックの準備にも大きな支障が出るほかない。もちろんそれでも日本は強く推し進める意志だ。

朝日新聞は１７日、「新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、３月１日開催の東京マラソンについて、主催する財団が一般参加者の枠の縮小を検討している」と報道した。同紙は関係者への取材だとして「一般参加者の出走を全面的に取りやめたりすることが選択肢に浮上している」と付け加えた。日本最大規模の参加者数を誇る東京マラソンは、今大会申込者だけで約４万人に達する。東京マラソン財団と東京都側は、参加を希望する選手にマスクを配布することを発表したが、新型コロナの拡散が続きながら感染のリスクが高い高齢者の出場を制限する案も検討中だ。

同大会は東京五輪日本男子代表選抜戦も兼ねて行われる。日本最高記録保持者の大迫傑、２０１６リオ五輪の国家代表だった設楽悠太など日本マラソン界の看板スターが出場する。だが、このように重要な大会である東京マラソンが、新型コロナの直撃を受けながら、わずか５カ月後に迫ったオリンピックに対する不安感も高まっている。

日本厚生労働省が集計した感染者数は１６日基準で４１４人。横浜港に停泊中の大型クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス乗船者３５５人を含んだ数字だが、北は北海道から南は沖縄まで立て続けに感染例が報告されて日本列島全域が新型コロナにさらされている。特に、感染経路が不明な国内感染が広がっていて、感染者のうちタクシー運転手など公共交通と密接な関連のある職種が含まれているという事実が伝えられて恐怖がさらに大きくなっている状況だ。

状況が次第に深刻化するに従い、世界の関心は７月開催予定の東京五輪が無事に行われるかどうかに集まっている。もちろん日本の反応は一様に「強行」だ。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が１３日から２日間、東京五輪準備状況を確認する過程で、森喜朗東京オリンピック組織委員長は「ＳＮＳで東京大会が中止されるなどと無責任なデマも流されたが、中止や延期を検討していないことをはっきりと申し上げる」とし、大会開催に問題はないという考えを強く主張した。ジョン・コーツＩＯＣ調停委員長も「東京五輪は本来の計画通り進められる」としながら東京オリンピック組織委員会の言葉を後押しした。

だが、外信はもちろん、日本内部からも徐々に不安視する声が大きくなりつつある。すでに米紙ニューヨーク・ポストなど複数の外信が「新型コロナの危険にも東京五輪にはプランＢがない」と報道したほか、英紙テレグラフは自国専門家の言葉を借りて五輪中止を考慮しない日本組織委員会側の発言を批判したりもした。日刊紙日刊ゲンダイは「危機管理のためにもＩＯＣと話し合う時期に来ているのではないか」とし「『東京五輪はこんなことが懸念される』なんて報道をすれば、五輪熱気に水を差すことになる」「選手村でひとりでも新型ウイルスの感染者が出たら、それこそ大変なことになる」などと指摘した。引き続き「（クルーズ船隔離策のように）最悪の事態にならないことを祈るばかりです」と引用した後、「これ以上、この国の恥部は見せたくない」と批判の矢を向けた。

すべての決定は開催国の日本の選択にかかっている。世界保健機関（ＷＨＯ）のマイケル・ライアン緊急対応チーム長は「五輪を中止しろ、するなというのは我々の役割ではない」と強調した。しかし、はっきりしていることは、新型コロナがさらに拡大すれば、日本が期待していた世界人の祭り「東京五輪」は興行からは程遠いものになるという点だ。