新型コロナウイルスによる肺炎の流行が世界のＩＣＴ業界にも少なくない打撃を加えている。今年のスマートフォン販売は約３０００万台減る見通しだ。中国に工場を置く韓国企業は中国内の物流システムが麻痺状態で部品需給と出荷に困難を経験している。

市場調査会社のストラテジーアナリティクス（ＳＡ）は２日、「今年世界のスマートフォン出荷台数が新型肺炎変数による既存見通しより２％減少するだろう」と明らかにした。当初業界は今年５Ｇ通信商用化が本格化し前年比２～３％増えた１５億台ほどのスマートフォンが販売されると期待した。だがＳＡは新型肺炎の影響で約３０００万台（２％）減ると予測を修正した。こうした見通しは中国が世界のスマートフォン生産基地の役割をしているためだ。ＳＡは「中国は世界のスマートフォン製造の７０％の責任を負っており、世界のスマートフォン供給にも支障が生じるだろう。検疫と旅行制限で工場運営が遅れ供給不足が発生するほかない」と分析した。

まずはファーウェイ、オッポ、ビボ、シャオミなど中国企業が直撃弾を受けるものとみられる。ファーウェイは昨年６９０万台の５Ｇスマートフォンを販売し、全スマートフォン販売台数は１位のサムスン電子をあごの下まで追撃した状態だ。「今年３億台以上を売る」として１位奪取を公言したが、新型肺炎が足かせとなる可能性が大きい。ＳＡは今年中国市場だけでスマートフォン販売が５％減少すると予想した。

アップルもやはり新型肺炎の直接影響圏にある。アップルは台湾フォックスコンからｉＰｈｏｎｅの納品を受けるが、フォックスコンは新型肺炎発源地である武漢をはじめ中国に部品工場とｉＰｈｏｎｅ組み立て工場を置いている。フォックスコンは来月中旬まで武漢工場の稼動を中断し従業員の会社復帰も延期した状態だ。