米中貿易戦争が本格的に再開される２０２１年から世界経済が再び危機を迎えかねないとの警告が出てきた。ドルより人民元が強気を見せるという見通しも提起された。

スタンダードチャータード銀行グローバル首席エコノミストのデービッド・マン氏は２１日、韓国経済新聞とのインタビューで「ドル高の頂点は昨年末までだった。米国が中国に対し関税を引き下げた影響で人民元が強くなる確率が高まった」と話した。１５日の米中貿易交渉１段階合意で米国は中国に対する追加関税賦課方針を取り消し、１２００億ドル規模の中国製品に適用した１５％の関税を７．５％に引き下げることにした。マン氏は「中国は大多数の国の最大貿易相手国のため大きな事件が起きない限り安定した価値を維持するだろう」としながらも、「中国政府の人民元国際化戦略は成功したと評価される」と話した。年５．５％水準と予想される中国の成長率も経済規模を考慮すると依然として高い方だと診断した。

今年の世界経済は昨年よりましになるだろうと分析した。マン氏は「大統領選挙を控えたトランプ米大統領があえて米中貿易紛争を悪化させる理由はないだろう。大統領選挙前に共和党と民主党とも中国に強硬な発言を吐き出すだろうが米国政府が実際の行動に出るには難しい構造」と分析した。

イラン問題は米中貿易紛争に比べ世界経済に影響をあまり及ぼさないものと判断した。マン氏は「国際原油価格がイラン危機直後に揺れ動いたりしたが今後３～６カ月間ブレント原油価格が１バレル当たり８５ドル以上に上がらない『ゴルディロックス』に入り込むと予想される」と話した。

マン氏はしかし米国大統領選挙が終わった後、来年には世界経済が再び危機を迎える可能性があると分析した。中国との貿易交渉過程で米国政府が強硬な政策を吐き出す可能性が高いためだ。

今年もベトナムの成長は急だろうと予想した。マン氏は「ベトナムは米中貿易戦争の最大の恩恵国。トランプ政権の予測不可能性で生産基地をベトナムに移転しようとする動きが続くだろう」と話した。