１％より高い確率はどれくらいか。一般的に１％ならば非常に低い確率に属する。１００回に１回出るほどの「可能性」という意味であるからだ。

「確率とゲーム理論」は不確実性を除去する構造だ。「運」に依存するのでなく、ある事件（ｅｖｅｎｔ）の実験回数を無限に増やし、極限度数（ｌｉｍｉｔｉｎｇ　ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ）に接近させる場合に出てくる可能性を意味する。サイコロを転がして特定の数字が出る確率が１６．６７％であるのと同じだ。

確率の話をしたのは「希代の脱走劇」を見せたカルロス・ゴーン前ルノー・日産アライアンス会長が８日、記者会見で述べた言葉のためだ。ゴーン前会長は「日本の刑事事件の有罪率は９９．４％であり、被疑者の防御権をまともに保障しない」と述べた。また「日本の検察は一日に数時間も弁護士を同席させない状態で自白を強要する」と主張したりもした。

彼の話は事実だ。日本の刑事事件で有罪となる確率は９９％を超える。韓国の刑事訴訟法は審級別に拘束期間延長の制限があるが、日本の刑事訴訟法は特別な場合を除いて無期限延長できる。

日本の勾留状発付率は１０余年前まで９９．９％を誇った（？）が、「人質司法」との批判が提起され、最近は９７％程度に落ちた。ほとんどの場合が拘束され、拘束されれば出てくるのが難しいということだ。

米ニューヨークタイムズは昨年２月、「カルロス・ゴーンが日本の正義とぶつかる」というコラムを通じて「９９％の有罪率と自白なしに保釈許可を出さない日本の司法システムに多くの人々が疑問を提起する」と書いた。

民間軍事企業まで動員した脱走劇の確率が１％より高ければ、ここに「ベッティング」するというのは驚くことではない。ゴーン前会長がゲームの理論を勉強したり「数学的期待」を計算して脱走を決心したはずはない。しかし有罪が確定すれば最大１５年刑が有力な状況で、いかなる選択をしたのかは容易に推測できる。

刑事事件の無罪率が１０％ほどの米国や欧州の立場で韓国の司法システムも大きく変わらないようだ。高位公職者犯罪捜査処設置法が通過して検察の起訴独占権限が崩れたが、果たしてシステムだけで「先進司法」が具現されるかは疑問だ。

参考に韓国の刑事事件の無罪率は３％ほどだ。それでも日本と比べると３倍も高い確率だ。

イ・ドンヒョン／産業第１チーム次長