業界によると、昨年１０－１２月期から下降してきた半導体市場が１年ぶりに反騰の兆しを見せているのは事実だ。ＤＲＡＭの現物価格が今月に入って急騰した。市場調査会社のＤＲＡＭエクスチェンジによると、今月に入ってＤＲＡＭ現物価格は１０％以上も上がった。

今月５日に２．７３ドル（ＤＤＲ４　８Ｇｂ基準）で底を打った後、１６日以降は３ドル台を維持している。７月に日本の輸出規制の余波で１０日間で２４％急騰したことがあるが、今回の上昇は実際の需要のためという分析が出ている。

１２月（２０日まで）の半導体輸出は前年同月比１６．７％減となり、１１月（３０％減）と比較して減少幅が大幅に縮小した。一般的に１２月は半導体の需要が少ない点を勘案すると、プラスの信号と考えられる。

半導体企業の在庫減少もこうした見方を後押しする。メモリー半導体世界３位の米マイクロンは１８日（日本時間）の業績発表（９－１１月）で、在庫資産規模が４９億４３００万ドル（約５兆７６００億ウォン、約５４２０億円）と前期比で３．４％減少したと発表した。サムスン電子とＳＫハイニックスの在庫も７－９月期から減少している。

特に来年はマイクロソフトがウィンドウズ７のサポートを終了し、多くの企業がパソコンをアップグレードしたり入れ替えたりするため、半導体の需要増加が予想される。日本、ロシア、ドイツなどが５Ｇ（世代）移動通信の商用化を始め、アマゾンやマイクロソフト（ＭＳ）のようなクラウド企業がデータセンターを増やすのも好材料だ。

市場調査会社ＩＨＳマーケットによると、２０１９年の世界半導体市場の売上高は４２２８億ドルと推定される。２０２０年には４４８０億ドルと、前年比５．９％増える見込みだ。今年は１２．８％減少したが、１年で反騰するということだ。

ただ、業界では過度に楽観すべきではないという声も出ている。業界関係者は「来年の業績が今年より良くなるのは確かなようだ」としながらも「ただ、クラウド企業の投資のような好材料は、その間失われていた投資が再開されるということにすぎない」と説明した。続いて「来年はＶ字回復のようなドラマチックな変化まで期待するのは難しいだろう」と予想した。