「韓国、金にならなくても40年投資する準備できているか」日本人専門家の素材・部品・装備診断(1)
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.11.12 09:32
「40~50年かかっても良い。死ぬ覚悟で国産化しなければならない」。
19世紀末に日本の明治政府は欧州と米国に遅れを取った産業の復興に向け素材・部品・装備の国産化を掲げた。150年過ぎた21世紀初めに韓国は日本の輸出規制に対抗し素材・部品・装備の国産化を国家的課題として推進している。日本の半導体専門家である産業タイムズの泉谷渉代表が見る韓国の素材・部品・装備国産化政策に対する考えだ。
日本で43年間半導体を取材し日本半導体協会副会長などを歴任した泉谷代表が11日にソウルプレスセンターで「なぜ日本は素材産業が強いのか」という主題で講演した。彼は講演に先立ち、自身を「親韓派中の親韓派」と紹介した。講演と別途のインタビューを通じ日本の専門家が診断する韓国の素材・部品・装備国産化を探った。講演会は韓国半導体ディスプレー技術学会が主催し、半導体関連学界、サムスン電子、SKハイニックス、そして韓国の素材・部品・装備業者関係者が参加した。