「２０１９　ＭＡＭＡ（Ｍｎｅｔ　Ａｓｉａｎ　Ｍｕｓｉｃ　Ａｗａｒｄｓ）」が１２月４日、日本のナゴヤドームで開催される。全国民の不買運動ムードの中、大企業のＣＪ　ＥＮＭはＫ－ＰＯＰスターを率いて日本に向かう。

今年ＣＪ　ＥＮＭは「ＭＡＭＡ」を「ＣＪの文化事業に対する確固たる信念と根気のある投資の結果」とし、開催地に頭を悩ませた。２０１２年以来７年間開催された香港は、反中デモによりリスクが大きいため除外されたが、日韓関係悪化の中でも日本開催は拡大した。事務局は「韓日関係の梗塞により開催地選びについて深く議論した」とし、「政治問題とは切り離して民間の文化交流は続けるべきだというのが大半の意見だ」と説明した。昨年さいたまスーパーアリーナから４万人規模のナゴヤドームに場所を移し、「初のドーム開催をにより歴代最大規模で開催されるだろう」と述べた。

Ｋ－ＰＯＰスターが多数出演する授賞式の日本開催をめぐり大衆は否定的な反応を見せている。先月、世論調査専門機関リアルメーターは「日本製品不買運動の目的に関する国民の認識」を調査し、「回答者の２７．１％が『日本の過去の侵略謝罪と賠償』と答えた」と発表した。「経済依存脱却」（２６．１％）や不買運動が触発された直接的きっかけである「輸出規制撤回」（１９．４％）よりも高かった。過去の侵略に対する謝罪を受けるために全国民が日本不買運動に参加する雰囲気をＣＪ　ＥＮＭが大型イベント「ＭＡＭＡ」の開催で台無しにしたという指摘が出る理由だ。更には出演歌手や俳優もボイコットすべきだという意見まである。あるネットユーザーは「国民が尽力した不買運動を一度に壊れてしまうこと」とし、「歌手の立場でも困るだろう。ＣＪ　ＥＮＭに呼ばれたのに行かないわけにもいかないし」とアーティストの立場を代弁した。

しかし、「ＭＡＭＡ」の日本開催は今年初めから予想されていた。４月にＣＪ　ＥＮＭは「Ｍｎｅｔの看板番組である『ＰＲＯＤＵＣＥ１０１』が世界第２位の音楽市場の日本に正式に進出した」と発表し、６月に現地最大のエンターテイメント企業吉本興業との合弁会社ＬＡＰＯＮＥエンターテイメントを設立した。経済界によると、ＣＪ　ＥＮＭは年末から来年１－３月期中に日本市場を狙った３つのアイドルＩＰ（知的財産権）を更に作る予定だ。ユアンタ証券は「来年上半期中に５つのアイドル音楽事業のグローバルＩＰが増加するだろう」と見通した。

可視的な成果も得た。５月に日本の幕張メッセで開かれたＫカルチャー・コンベンション「ＫＣＯＮ　２０１９　ＪＡＰＡＮ」にはＣＪ　ＥＮＭの推定では歴代最大規模となる８万８０００人が集まった。「ＫＣＯＮ　ＪＡＰＡＮ」が初めて開かれた２０１５年に１万５千人を動員したのと比べると５倍以上に成長した。ＣＪ　ＥＮＭとＭｎｅｔは日本のＫＣＯＮ開催５周年の成果に基づき、今後の現地韓流事業に一層拍車をかけることにした。

「ＭＡＭＡ」を総括するＣＪ　ＥＮＭのシン・ヒョングァン音楽コンテンツ本部長は「名実共にアジア最高の音楽授賞式として定着した。Ｋ－ＰＯＰとアジアの音楽が国や文化の境界を越え、世界の主流になることができるように努力を続けていく」とビジョンを述べた。