あたかも果てしなく走る「炎の戦車」のようだった。７月１日の輸出規制措置発表以降、韓国と日本の相手に対する態度がまさにそうだった。

１２日に東京で開催された韓日輸出当局間の実務者会議は葛藤の導火線だった。ネクタイもなかった日本当局者の姿、ホワイトボードに書いて貼った「実務的説明会」という文字からは「上からの目線」が感じられた。

「おもてなし」とは１８０度異なる会議の場面を見て韓国内の雰囲気も変わった。「冷静に対応しよう」と言っていた人たちまでも「不買運動でもすべきではないのか」と背を向け始めた。日本のテレビが「韓日葛藤」を主な素材として扱い始めたのもこの頃だった。

１８日、河野太郎外相は南官杓（ナム・グァンピョ）駐日大使を呼び出した席で、相手の発言を途中で遮った。取材団がいる前で、多分に意図的だった。外相は「韓国政府が国際法違反状態を是正すべき」と述べたが、過去の植民支配に対する反省や被害者の痛みに共感するという言葉はなかった。

韓国も感情をむき出しにした。青瓦台（チョンワデ、大統領府）は「政府の立場を否定する人は『親日派』」「愛国か利敵か」という発言で、日本を外交の対象ではなく戦うべき相手と規定した。文在寅（ムン・ジェイン）大統領が「外交的解決の場に戻ることを望む」と述べたものの「日本経済にさらに大きな被害が及ぶということを警告しておく」というさらに強い発言に隠れた。日本では「警告発言」だけがメッセージとして伝えられた。

韓国と日本がお互い「自分たちの方が強い」として対抗する１カ月間、「落ち着いて対話で解決しよう」という声が広がる余地はなかった。

もう感情的な対立はやめて「クールダウン」する時だ。強制徴用賠償判決に関連して青瓦台が動き始めたのは幸いだ。青瓦台が外交部に対策の準備を催促したという。

日本側も誠意を見せなければいけない。韓国最高裁の判決が国際法違反という認識を持っていても、政府が強制徴用被害者と被告企業の接触まで阻むのは問題の解決に役に立たない。

結局は両首脳が会って解決しなければいけない。米朝のように韓日も「トップダウン」で決めるしかない状況まできている。いますぐ韓国または日本のどちらかで会うのは難しい。唯一期待できる外交日程が、今回は中国で開催される順序の韓日中首脳会談だ。その時は両首脳が「前提条件なく」会い、虚心坦壊に話し合う必要がある。安倍首相が金正恩（キム・ジョンウン）国務委員長に「前提条件を付けずに会いたい」と述べたように。

ユン・ソルヨン／東京特派員