文在寅（ムン・ジェイン）大統領の「就任２周年ＫＢＳ（韓国放送公社）対談」は、大統領の答弁よりも形式と質問者の態度に大きな関心が向かう奇異な行事になった。まず政治部の記者１人がしたインタビュー形式が対国民疎通方式として適切かという点が話題になった。国民が気になっている懸案が分野別に山積している状況で、大統領の考えを直接聞くことができる数少ない機会だった。大統領選挙当時との言葉とは違い、執権２年間に公式記者会見は３回にすぎなかった。

「野党は独裁者だと言うが、どんな感じか」という質問は、ＫＢＳと青瓦台（チョンワデ、大統領府）のインターネット掲示板を熱くした。「無礼だ」という抗議と非難があふれた。質問を擁護したアナウンサーは謝罪の言葉を載せ、擁護コメントを残した同僚は集中非難を浴びた。文大統領過激支持層による無差別攻勢だ。文大統領支持層のこうしたゲリラ式攻撃は今回に限らない。今年の新年記者会見では「自信はどこから生じるのですか」という質問を激しく叩いて論議を呼んだ。

大統領が重要なメッセージを投げかけたが、対談後に大統領の発言より記者個人に対する注目度が高まるのは正常でない。また、大統領に不利だと思えば無差別的に攻撃する非理性的な態度は民主主義を脅かす暴力だ。多数の力で脅迫して口をふさぐという発想であり、結局、世論は歪んでしまう。誹謗・中傷、文字メッセージ爆弾、抗議電話に苦しむことになれば誰でも委縮する。こうした形の排他性と覇権主義には青瓦台が徹底して自制メッセージを送る必要がある。

文大統領は各界各層の声を聞く席にもっと出てこなければいけない。必要な時に望む言葉だけでは国民の共感は形成されにくい。いかなる疎通も双方を前提とする。見たいものだけを見て、言いたい言葉だけを言えば、文政権があれほど批判した前政権の「不通」と変わらない。普段から「国民と常に疎通する大統領」だったなら、対談形式自体がこれほど注目を引くことはなかっただろう。