日本と米国が今月９日に太平洋で墜落した日本航空自衛隊のＦ３５Ａステルス戦闘機の捜索活動において強固な協力関係を誇示している。捜索作業に民間の深海捜索船を共に投じ、ロシアや中国よりも一歩先を行く捜索作業でも協力を確認した。

米メディアＴｈｅ　ＤｉｐｌｏｍａｔやＣＮＮなど外信によると、最近米軍当局は墜落機に対する捜索作業が仕上げ段階にあるという立場を出している。米海軍高位関係者は２４日、「墜落機の位置がどこか手がかりがある」とし「水深４５０メートル付近を捜索する過程でだ」と話した。

捜索作業に弾みがついたのは日米の民間調査船共同投入を受けてだという。２３日、米国防総省はシンガポールの深海調査船「ファン・ゴッホ」を借り、日本海洋開発機構所属の海洋科学調査船「かいめい」と共同調査にあたらせた。この過程でファン・ゴッホは水深３０００メートルまで潜入が可能なＲＯＶ（遠隔操作型の無人潜水機）を通じて事故付近の海域で事故の残骸の破片を捜し出したとみられる。米軍当局が調査船投入予想墜落地点の範囲を狭めるに伴い、捜索作業にも弾みがつく見通しだ。

日本と米国は墜落したＦ３５Ａの機体がロシアや中国の手に渡りかねないという懸念を払拭するために共同戦線を形成している。パトリック・シャナハン米国防長官代行は１９日、岩屋毅防衛相との会談後、中国とロシアが事故地点を先に発見する可能性を断固として一蹴した。岩屋防衛相も「（ロシアと中国が先に機体の残骸を回収する）その可能性はない」とし「しっかり監視しながら捜索活動を続けている」と話した。該当の機体が中国やロシアの手に渡る場合、第５世代ステルス戦闘機の各種技術が流出する懸念が繰り返し出てきた。このため、米国は事故後、高空偵察機「Ｕ－２」はもちろん、戦略爆撃機「Ｂ－５２」まで該当海域に出撃させて捜索作業に注力した。遠距離から目標物を照準する爆撃機の性能を捜索に利用したのだ。

このような状況で、日本はＦ３５Ａの追加導入を計画通り行うと強調した。墜落事故をむしろ対米関係の強化のための契機にしているともとれる。岩屋防衛相は米国防長官との会談後、「現時点で取得方針や整備、配備計画を変更する予定はない」としながら「そのことについても米側には理解をいただいている」と述べた。米国からＦ３５Ａ　４２機を導入することにした日本はＦ３５系の戦闘機１０５機を追加で導入する計画だ。これをめぐり、日本経済新聞は導入計画に変更がないことについて「（日本政府は）抑止力の向上に欠かせないことに加え、対米関係を考慮した」としながら「トランプ米大統領は巨額の対日貿易赤字を問題視し、日本に繰り返し防衛装備品の購入拡大を迫ってきた」と分析した。