墜落した５０・６０代の中産層は中央日報の取材陣が選んでインタビューをしたわけではない。雇用労働センター・セイルセンターなどに職場を探しに来た人々で、彼らのほとんどが中産層への墜落を経験したことが分かった。引退前より所得が最高８０％減った。平均２０～３０％に落ちた。事業を展開していた時、職場で働いていた時は中産層で、今は下層に落ちたと考えた。

インタビューに応じた２４人が最もよく儲けていた時、月平均所得は６５０万ウォン（約６４万円）だった。現在の給料は月１２９万ウォン。これさえ国民年金・基礎年金のような公的支援金を含んでのものだ。主に、事業に失敗したり会社をやめたりするこで墜落した。事業の失敗だと答えた人は８人。失職・名誉退職が原因である人が７人だ。会社を定年退職して階層が落ちた人は５人だ。椎間板ヘルニア・アルコール中毒・慢性腎不全症など病気のために落ちた人が４人だ。

彼らに直ちに必要な支援は何だろうか。「雇用支援」と答えた人は１７人。圧倒的だ。この他に診療支援（２人）、福祉・教育情報の提供（２人）が必要だと答えた。

２４人中１９人は墜落する前には自らを中産層だと考えた。上層だったと答えた人も４人、下層も１人だ。墜落前に中産層だったと答えた１９人全員が現在の階層を下層だと答えた。上層だったが下層に墜落したと答えた人も２人だ。上・中・下に分ければ「下上」が５人、「下中」が６人、「下下」が１０人だ。

事業の失敗、失職などの衝撃を受けて下層に落ちるまで２年程度かかった。主な所得を失えば、まもなく下に落ちる。衝撃を受けた時期は５年未満が８人で最も多く、５～１０年が４人だ。一部には１９９７年通貨危機の衝撃が依然として残っている。