２回目の米朝首脳会談がいかなる合意もなく終わると、各国メディアは「両国が埋められない隔たりを国際社会に露わにした」と評価した。

米ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は２８日（現地時間）、「今週の会談は北朝鮮の非核化に向けた最初の実質的な動きになる見通しだったが、そうではなく双方間に存在する深い溝を確認する場になった」と報道した。

米国メディアはトランプ大統領に向けて「今回の会談決裂は事実上の『外交的失敗』」（ワシントンポスト）と非難しながらも、トランプ大統領が話してきた「急がない」という立場に注目した。ＣＮＮは「時には（交渉の場を）歩いて出なければいけない」というトランプ大統領のこの日の記者会見の発言をトップ記事の見出しにした。これに先立ちＷＳＪは「北朝鮮の非核化およびミサイル試験中断を急がない」というトランプ大統領の発言を取り上げながら「彼は最終的に韓半島（朝鮮半島）非核化を実現するという前向きな確信を持っている」と分析した。

日本と中国からはそれぞれ異なる反応が出てきた。安倍晋三首相はこの日午後、トランプ大統領と電話会談をした後、記者団に「安易な譲歩をしないというトランプ大統領の決断を全面的に支持する」と述べた。「次は、私自身が金委員長と向き合わなければいけないと決意している」とも語った。

ＮＨＫはこうした政府内部の雰囲気について「日本政府はその間、バッドディール（悪い合意）よりノーディール（合意なし）がよいという方向で米国と調整してきた」と伝えた。

ほぼ同じ時間、中国の王毅外相は北朝鮮の李吉聖（イ・ギルソン）外務次官との会談で「好事多魔（良いことには波風が多い）」とし「米朝双方は信念を持って対話を続けるべき」と強調した。

一方、今回の会談決裂で文在寅（ムン・ジェイン）大統領が打撃を受けたという分析もあった。英日刊紙ガーディアンはトランプ大統領の記者会見直後、ホームページで「今回の（ハノイ会談）シナリオの最も大きな敗者の一人は文在寅大統領」と論評した。ガーディアンは「多くの専門家が指摘するように、この状況では文在寅大統領が最も大きな敗北者。文大統領はもう北朝鮮との関係をこれ以上進展させることができず、、南北経済協力も現在では議論の対象でない」という見方を示した。