「歴史は地平線の向こうのどこかで景気低迷が近づいているという点を語っていて、最近の世界経済減速の信号は予想外の事態悪化への対応が必要であることを呼びかけている。（中略）もし近づく世界経済沈滞を予想してその衝撃を緩和するのなら、各国は今その対策を用意しなければいけない」。

国際通貨基金（ＩＭＦ）のデビッド・リプトン筆頭副専務理事が１月１７日付でＩＭＦのブログに発表した論評の一部だ。世界経済の悪化を警告する根拠は次の通りだ。

まず、貿易紛争、気候変動、国際難民など世界経済を脅かす２１世紀の新しい課題が提起されている。にもかかわらず、過去４０余年間にわたり世界経済の成長と繁栄を主導してきた世界経済秩序と核心システムが弱まる危険に直面しているという。各国の政治が大衆迎合（ポピュリズム）的な選挙によって主導され、政策の不確実性も高まっている。しかし伝統的な対応手段である金融政策と財政政策も有効性を失い、景気低迷に対応できる政策手段がないという点も重大な問題だ。

ＩＭＦは２０１９年の世界経済成長率を昨年１０月の予測値３．７％から最近３．５％に引き下げた。さらに「より大きな下方修正の危険が増大している」と言及し、４月のさらなる下方修正の可能性を示唆した。世界経済フォーラム（ＷＥＦ）では１年前の楽観論は消え、政治的不確実性に対する懸念の中で１月２５日に閉幕した。世界経済の変化に対する共通の認識は、景気循環レベルを離れ、世界経済の構造的な枠が悲観的な方向に転換し始めたというものだ。

こうした最近の世界経済展望の変化は韓国経済に何を意味するのか。韓国銀行（韓銀）はＩＭＦの世界成長率下方修正を無視できず、今年の韓国経済の成長率予測値を０．１％引き下げた。もちろん２０１９年の成長率が２．６％に低下するからといって騒ぐ必要はない。注目すべき事実は、世界経済の構造変化が韓国経済に長期的に不利な方向として作用するはずで、こうした変化に対応する競争力強化政策が求められるという点だ。


【時論】韓国経済に「長い冬」が来るのか（２）