日本貸金業界の伝説、故武井保雄・元武富士会長は、会社員や主婦を対象に「投機」をして日本最高の富豪になった人物だ。彼が融資する基準は独特だった。家を訪問し、洗濯がきれいに掛けられていて、履き物がきちんと置かれていれば、「この主婦は生活に愛着があるためお金を必ず返す」と判断した。逆に主婦の手に指輪やブレスレットが目立てば、ぜいたく好きと見なして金を貸さなかった。

過去に金融業界を担当した当時も似た話を聞いたことがある。中小ベンチャー企業担当のある証券会社アナリストは企業を訪問すれば必ず構内の食堂とトイレをチェックした。彼は職員の忠誠度を会社の成長の主な基準としていたが、構内食堂の味が良くなかったりトイレが汚れていれば離職率が高いと話した。ある銀行の企業貸出担当審査役は取引会社を訪問する際、郵便物や新聞が積もっていたり案内デスクの職員の空席が目立てば経営に問題がある可能性が高いと判断した。

もちろん企業を判断する最優先基準は企業の実績と財務状況、収益性だ。しかしベテランは長期間の経験と学習から身についたこうした暗黙知を利用して数字の裏に隠れた問題を見つけたりする。

最近、韓国は直接的に「不況」というほどではないが、看過できない経済指標の変化が目に入る。武井会長が国家格付けを評価する国際機関で勤務していれば不況の影が近づくと判断するほどの前兆だ。まず長期・短期の金利差が急速に狭まっている。通常、債券市場で長期金利は短期より高い。お金を貸す時、期間が長いほど高い利子を要求するのと同じ論理だ。ところが市場が今後の景気見通しを悲観的に見れば、長期金利が短期より低くなる逆転現象が生じる。

保険解約の増加も不吉な指標だ。加入者が損を覚悟して保険を解約するというのは、家計が深刻な危機を迎えていることを意味する。カードローン、保険金担保の融資も増加している。急な資金が必要だが銀行では借りられない低信用者が高利を覚悟して第２金融業界に手を出していると解釈できる。

信頼できる機関の視線も下を向いている。統計庁によると、今後の景気見通しを表す先行指数循環変動値が長期にわたり下降線を描いている。国内外の主要機関はすでに提示していた韓国の経済成長率見通しをすべて下方修正した。韓国はすでに不況の局面に入ったが、政府だけが「景気は悪くない」と誤認して危機を高めていないか心配になる。

ソン・ヘヨン／経済政策チーム長