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<KTX脱線>信号ケーブルが誤って連結…事故直前に誰かが触った?

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2018.12.10 08:09
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線路転換器と分岐器が正確に作動しなければ、あたかも線路が途切れたような状況が発生し、列車が脱線することになる。(中央フォト)
「脱線事故前に誰かがケーブル(回線)に触れたのか。それともば施工とメンテナンスの問題か」。

8日午前に発生した江陵線(カンヌンソン)KTX脱線事故の原因が明らかになりつつある。国土交通部とKORAIL(韓国鉄道公社)によると、事故地点の南江陵分岐点に設置された線路転換器が正常に作動するかどうかを表示するケーブルが誤って連結され、信号システムにエラーが生じたことが初動調査で明らかになった。

事故地点の線路転換システムに異常が生じた状況で列車に「停止」信号を送るべきだったが、「正常進行」信号が出てたことで脱線事故につながったというのが、国土部航空鉄道事故調査委員会側の推定だ。

分岐器と線路転換器が正確に作動しなければ、列車が通過する線路が途切れるような状況が生じるため脱線するしかない。このケーブルが正常に連結していれば脱線事故を防ぐこともできたということだ。

問題はなぜケーブルが誤って連結されていたかという点だ。このケーブルが連結されたところは事故地点からやや離れた清涼信号所内の信号機械室だ。今年6月に嶺東線(ヨンドンソン)が江陵駅と江陵車両基地にまでつながって設置された。

ここには線路転換システムの正常な作動を確認する装置とこれを感知して列車の出発信号を送るシステムがある。信号所の工事は韓国鉄道施設公団が担当し、KORAILがこれを受けて運営とメンテナンスの責任を担っている。

事故直後に清涼信号所を訪れた調査委員会の関係者は、事故地点の線路転換システムと連結したケーブルの位置が変わっていることを肉眼で確認した。

鉄道専門家らは2つの可能性を提起している。一つは施工とメンテナンスの問題だ。最初からケーブルが誤った連結された状態で工事が終わり、KORAILもこれに気づかず今まで運営してきたということだ。

しかしこの可能性は低いと判断している。ある鉄道専門家は「もし最初から施工に問題があったとすれば、事故はそれまでにも何度か発生しているはず。事故列車より先に出発した列車がいかなる異常もなく通過したのをみると、施工やメンテナンスの問題とは考えにくい」と述べた。

もう一つは事故直前に誰かがケーブルに触った可能性だ。国土部やKORAILによると、事故直前に江陵駅とKORAIL管制センターで南江陵分岐点の信号制御システムのエラーが確認された。エラーが解決されなければ「出発」信号が表示されず、江陵駅から列車は出発できない状況だった。

このため江陵駅の駅員とメンテナンス関係者が現場に出動し、状況を点検したという。問題はこの過程で誰かが清涼信号所に行ったのか、行った場合はどんな措置を取ったのかを確認する必要があるという指摘が出ている。誰かがケーブルの連結位置を変えた可能性があるからだ。該当システムは専門家でなければに触れることができない。

2011年2月に発生した光明(クァンミョン)駅KTX脱線事故が代表的な事例だ。当時の脱線事故を調査した結果、事故地点に設置されていた線路転換器の密着感知器からナットが一つなくなっている事実が明らかになった。事故当日に密着感知器のケーブル交換工事をした際の作業に問題があったのだ。

このため線路転換過程で方向の不一致障害が発生し、光明駅と管制センターにエラーが表示された。するとメンテナンスを担当したKORAIL職員が任意に線路転換器の進路表示ケーブルの位置を変えた。このため管制センターのモニターにはシステムに問題がないと表示された。

しかし線路転換器の障害は続き、これを知らず指示に従って運行したKTX列車が脱線したのだ。メンテナンスの問題が根本的な原因だったなら、KORAIL職員が無断でケーブルの位置を操作したのが事故の直接的な原因になったということだ。

ある鉄道業界関係者は「事故の直前に清涼信号所でどんなことがあったかを明らかにするのが脱線の原因の究明につながる」とし「もし誰かがケーブルを任意に触ったとすれば、明白な人災とみるべき」と指摘した。また「脱線を起こした別の原因の線路転換システムのエラーもどうして生じたのかをはっきりと確認しなければいけない」とし「開通から1年ほどしか経っておらず線路の安定化が十分でないのか、それとも施工の問題だったのかを確認し、根本的な解決策を出す必要がある」と述べた。

一方、金賢美(キム・ヒョンミ)国土部長官はこの日、事故現場を訪問し、「このような事故がまた発生することになり、国民に心からお詫びする」と述べた。続いて「KORAILは線路転換器の回線が誤って連結されたと推定されると説明したが、いつからこのようなことが発生したのか、また問題があるのならなぜ今まで是正されなかったのか、航空鉄道事故調査委員会が根本的な診断を出すべき」とし「その結果に基づいて応分の責任を取るべきだと考える」と強調した。金長官は「私たちが他国から鉄道の受注をする、南北の鉄道を連結する、こうした大きな夢を持って進めているが、こうした失敗を繰り返す状況で新しい事業を受注するなどとは言えない」とも話した。

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