「韓日歴史教育のトリガー」になった防弾少年団の日本番組出演見送り（２）
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2018.11.12 16:12
◆日本国内でも交錯する反応
現地でも防弾少年団の突然のＭステ出演取りやめに対する関心が高い。オンラインサイトの指向によって、投稿コメントの反応は擁護から反論までさまざまだ。右翼指向メディアはジミンのＴシャツを「原爆Ｔシャツ」と称し、代表右翼メディアの東京スポーツは「あまりに非常識！韓国の人気Ｋ－ＰＯＰグループ『防弾少年団（ＢＴＳ）』の“反日活動”が同国内で絶賛されている」とし「韓国を代表するグループが、その原爆の写真をプリントしたＴシャツを着て日本人の神経を逆なでする。自国の歴史に対する根強いコンプレックスが表れている」と一方的な非難記事を収録した。医者でタレントの高須克弥氏は「放置した韓国政府に謝罪を要求すべきだ」というあきれる主張を展開した。
英国や米国など世界のメディアも今回の事態を集中的に扱った。音楽専門メディアのビルボードは、防弾少年団の日本放送番組の出演についていち早く報じ、米国のＣＮＮは「韓国と日本はともに第２次世界大戦の遺産に対して特に敏感だ」としながら「韓半島は１９１０年から１９４５年まで日本の支配を受け、第２次大戦で日本が負けて独立することができた。数百万の韓国人が日本支配中に苦痛を強いられ、彼らに対する問題はいまだに東京とソウルの関係に影響を及ぼしている」と詳細に報道した。また「一方、日本は広島と長崎への原爆投下を受け、第２次大戦末に２０万人以上の人々が死亡した」として両側の立場を紹介した。英国ＢＢＣはジミンのＴシャツのフレーズとこれに対するネットユーザーの反応を扱った。韓国広報専門家として活動中の徐ギョン徳（ソ・ギョンドク）誠信（ソンシン）女子大学校教授は「日本が防弾少年団の放送出演を阻み、極右メディアでこのような状況を報道するのは、それこそ『最悪のダメヅマリ』になっているのだと考える」とし「ＣＮＮ、ＢＢＣなどの世界的なメディアに今回の状況がすべて報道されたことで、かえって世界の若者ファンに『日本は戦犯国』という事実を確実に刻印させる契機になったため」と伝えた。
◆政界も巻き込んで
防弾少年団としては、当面の日本スケジュール中止は特に残念なことでもない。ぎっしりと埋まったグローバルスケジュールで忙しく飛び回っていて、日本ドームツアーは３８万席が完売していて闇チケット市場でも高価で取引されている。むしろ中止問題を起こした日本が逆風を受けている状況だ。韓日関係に対する国際的な関心が高まり、関連のグーグル検索量も格段に増えた。米国グーグルページに「Ｗｈｙ」だけ入力してもＢＴＳが自動で出てきて、関連検索語では「Ｗｈｙ ｄｉｄ ｊａｐａｎ ｉｎｖａｄｅｄ ｋｏｒｅａ？」（なぜ日本が韓国を侵略したのか）が紐付けられ、出演中止に対する関心が歴史的関心につながっている。
韓国政界も今回の日本の報復性措置に声を高めた。大法院（最高裁に相当）が日帝強制徴用被害者が日本戦犯企業を相手に起こした損害賠償請求訴訟で原告勝訴の確定判決を下した決定に反発し、防弾少年団を通した文化界の報復を行っているのではないかという指摘だ。洪翼杓（ホン・イクピョ）共に民主党首席報道官は口頭論評で「政治的な理由で防弾少年団の番組出演を見送ったことは非常に遺憾で不適切なことだ。民間交流にたびたび政治的なものさしを持ち込むのは韓日関係に役立たない」とし「日本は未来志向の韓日関係のためにより成熟した姿を見せてほしい」と強調した。自由韓国党の尹永碩（ユン・ヨンソク）首席報道官は「日本の自己中心的な歴史認識と偏狭な文化相対主義に対して深い遺憾を表す。日本政府は放送の掌握を通した韓流殺しは世界的な嘲弄の対象になるだけだということを肝に銘じよ」とし「メンバーの１人が着たＴシャツだけで出演を見送ったことは日本の文化的低級さを端的に示している」と論評した。正しい未来党のキム・ジョンファ報道官は「日本の破廉恥には底がない。居直りも行き過ぎる」とし、民主平和党のパク・ジュヒョン首席報道官も「日本が戦犯国であることを世界にさらに広報するだけだ。日本は偏狭な過去隠しから抜け出せ」と明らかにした。
防弾少年団は今回の事態とは関係がなく、現地での人気を誇っている。７日に９枚目のシングル『ＦＡＫＥ ＬＯＶＥ／Ａｉｒｐｌａｎｅ ｐｔ．２』リリース直後、オリコン・デイリーランキングのシングル部門で首位に立ち、現地グッズも飛ぶように売れている。１３日と１４日の東京ドーム公演を皮切りに、２１日・２３日・２４日京セラドーム大阪、来年１月１２日・１３日ナゴヤドーム、２月１６日・１７日福岡ヤフオク！ドームまで「ＢＴＳ ＷＯＲＬＤ ＴＯＵＲ ‘ＬＯＶＥ ＹＯＵＲＳＥＬＦ’ ～ＪＡＰＡＮ ＥＤＩＴＩＯＮ～」を開催する。
「韓日歴史教育のトリガー」になった防弾少年団の日本番組出演見送り（１）
現地でも防弾少年団の突然のＭステ出演取りやめに対する関心が高い。オンラインサイトの指向によって、投稿コメントの反応は擁護から反論までさまざまだ。右翼指向メディアはジミンのＴシャツを「原爆Ｔシャツ」と称し、代表右翼メディアの東京スポーツは「あまりに非常識！韓国の人気Ｋ－ＰＯＰグループ『防弾少年団（ＢＴＳ）』の“反日活動”が同国内で絶賛されている」とし「韓国を代表するグループが、その原爆の写真をプリントしたＴシャツを着て日本人の神経を逆なでする。自国の歴史に対する根強いコンプレックスが表れている」と一方的な非難記事を収録した。医者でタレントの高須克弥氏は「放置した韓国政府に謝罪を要求すべきだ」というあきれる主張を展開した。
英国や米国など世界のメディアも今回の事態を集中的に扱った。音楽専門メディアのビルボードは、防弾少年団の日本放送番組の出演についていち早く報じ、米国のＣＮＮは「韓国と日本はともに第２次世界大戦の遺産に対して特に敏感だ」としながら「韓半島は１９１０年から１９４５年まで日本の支配を受け、第２次大戦で日本が負けて独立することができた。数百万の韓国人が日本支配中に苦痛を強いられ、彼らに対する問題はいまだに東京とソウルの関係に影響を及ぼしている」と詳細に報道した。また「一方、日本は広島と長崎への原爆投下を受け、第２次大戦末に２０万人以上の人々が死亡した」として両側の立場を紹介した。英国ＢＢＣはジミンのＴシャツのフレーズとこれに対するネットユーザーの反応を扱った。韓国広報専門家として活動中の徐ギョン徳（ソ・ギョンドク）誠信（ソンシン）女子大学校教授は「日本が防弾少年団の放送出演を阻み、極右メディアでこのような状況を報道するのは、それこそ『最悪のダメヅマリ』になっているのだと考える」とし「ＣＮＮ、ＢＢＣなどの世界的なメディアに今回の状況がすべて報道されたことで、かえって世界の若者ファンに『日本は戦犯国』という事実を確実に刻印させる契機になったため」と伝えた。
◆政界も巻き込んで
防弾少年団としては、当面の日本スケジュール中止は特に残念なことでもない。ぎっしりと埋まったグローバルスケジュールで忙しく飛び回っていて、日本ドームツアーは３８万席が完売していて闇チケット市場でも高価で取引されている。むしろ中止問題を起こした日本が逆風を受けている状況だ。韓日関係に対する国際的な関心が高まり、関連のグーグル検索量も格段に増えた。米国グーグルページに「Ｗｈｙ」だけ入力してもＢＴＳが自動で出てきて、関連検索語では「Ｗｈｙ ｄｉｄ ｊａｐａｎ ｉｎｖａｄｅｄ ｋｏｒｅａ？」（なぜ日本が韓国を侵略したのか）が紐付けられ、出演中止に対する関心が歴史的関心につながっている。
韓国政界も今回の日本の報復性措置に声を高めた。大法院（最高裁に相当）が日帝強制徴用被害者が日本戦犯企業を相手に起こした損害賠償請求訴訟で原告勝訴の確定判決を下した決定に反発し、防弾少年団を通した文化界の報復を行っているのではないかという指摘だ。洪翼杓（ホン・イクピョ）共に民主党首席報道官は口頭論評で「政治的な理由で防弾少年団の番組出演を見送ったことは非常に遺憾で不適切なことだ。民間交流にたびたび政治的なものさしを持ち込むのは韓日関係に役立たない」とし「日本は未来志向の韓日関係のためにより成熟した姿を見せてほしい」と強調した。自由韓国党の尹永碩（ユン・ヨンソク）首席報道官は「日本の自己中心的な歴史認識と偏狭な文化相対主義に対して深い遺憾を表す。日本政府は放送の掌握を通した韓流殺しは世界的な嘲弄の対象になるだけだということを肝に銘じよ」とし「メンバーの１人が着たＴシャツだけで出演を見送ったことは日本の文化的低級さを端的に示している」と論評した。正しい未来党のキム・ジョンファ報道官は「日本の破廉恥には底がない。居直りも行き過ぎる」とし、民主平和党のパク・ジュヒョン首席報道官も「日本が戦犯国であることを世界にさらに広報するだけだ。日本は偏狭な過去隠しから抜け出せ」と明らかにした。
防弾少年団は今回の事態とは関係がなく、現地での人気を誇っている。７日に９枚目のシングル『ＦＡＫＥ ＬＯＶＥ／Ａｉｒｐｌａｎｅ ｐｔ．２』リリース直後、オリコン・デイリーランキングのシングル部門で首位に立ち、現地グッズも飛ぶように売れている。１３日と１４日の東京ドーム公演を皮切りに、２１日・２３日・２４日京セラドーム大阪、来年１月１２日・１３日ナゴヤドーム、２月１６日・１７日福岡ヤフオク！ドームまで「ＢＴＳ ＷＯＲＬＤ ＴＯＵＲ ‘ＬＯＶＥ ＹＯＵＲＳＥＬＦ’ ～ＪＡＰＡＮ ＥＤＩＴＩＯＮ～」を開催する。
「韓日歴史教育のトリガー」になった防弾少年団の日本番組出演見送り（１）