ドイツで人を見つけられなかった働き口は７月基準で８２万２５８２件に上るという。企業は求人難を心配し、政府は不足する人材を満たすために外国人職業訓練生を増やしている。職業訓練を申し込んだ外国人は５０万人に達する。

これに対し韓国の青年失業率は１０％を超えた。就職活動学生など潜在求職者を含んだ実質失業率（青年拡張失業率）は２３％に高騰した。仕事を見つけられなかった若者は海外に目を向けている。その中でもドイツに行く青年が増加している。ほとんどは１年間滞在できるワーキングホリデービザで出発し、就労ビザを取得して定着する方式を好む。

満１８～３０歳が申請できるワーキングホリデービザでドイツに行った若者は２０１３年の１０７４人から昨年は２３３２人に増えた。欧州の国で最も多い。ドイツ語の資格を取った後で職業教育を受ける人も多い。ドイツ商工会議所の技術人材養成プログラムである「アウスビルドゥング課程」を活用するのが代表的だ。３年ほど職業学校で勉強して産業現場の経験もともに積むことができる。２日は学校で理論を学び、３日は会社で実務を習う形だ。

地方自治体の支援を受ける方法もある。慶尚北道亀尾（キョンサンブクド・クミ）市は今年亀尾大学の卒業生７人を含む青年１６人をドイツの高齢者療養専門治療士養成機関に送った。彼らは３年間の教育を受けて資格を取った後、３年間義務的に就職する。その後は現地に残るか帰ることができる。義務就職期間には月２９０万ウォン（約２９万６７４０円）から３７０万ウォン、教育期間には１４０万ウォンほどの給与をもらえる。

賃金は職種により異なる。「労働力不足職群」である機械工学系列の初任給は年５万ユーロ（約６６０万円）だ。この分野には年俸４万５６０ユーロ（約５３５万円）以上の契約書だけあれば就労ビザが出る。給与から天引きされる税金は多い。年俸３万３０００ユーロ（約４３５万円）の場合、手取り額は２万４０００ユーロ（約３１６万円）にすぎない。こうした給与は語学力の後押しがあってこそ可能だ。会社が要求する基準を満たせなければ追い出されることもある。

１９６０～１９７０年代にドイツに行った鉱夫と看護士と比較すれば良い方だ。当時鉱夫の月給は１６０ドルだった。もちろん韓国でその価値は途轍もなかった。１人当たりＧＤＰが８０ドル前後だった１９６４年から１９７７年まで２万人ほどの鉱夫と看護士が故国に送金した外貨は１億７０００万ドルだった。

いまはその当時ほどきつい仕事をする時代ではない。先端情報技術や芸術分野就業者まで増加している。その上ドイツの労働人口は２０５０年ごろには現在の半分に減るという。誠実で賢い韓国の青年たちが新しい「就職アウトバーン」とするのに良い機会だ。