１２６４億ウォンを投入して新築した江陵スピードスケート競技場も厄介な施設になっている。オリンピックで１０件の新記録が出るほど完成度の高い競技場だが、氷をすべて除いてコンクリートの底が表れている現在の姿は巨大な倉庫にすぎなかった。

その間、冷凍物流センター、室内テニス場、コンベンションセンター、スケート場、国家代表練習施設などさまざまな事後活用案が挙がったが、結論を出せなかった。旌善アルパイン競技場・江陵（カンヌン）ホッケーセンターと共に管理の主体が決まっていないからだ。職員７人が常駐して時々清掃し、照明施設など主な機能を点検しているのが「オリンピック遺産管理」のすべてだ。

大きな建物が使用されず放置される状況に対し、政府と江原道のどちらも速やかに解決策を出せなかった。江陵スピードスケート競技場をスケートリンクとして使用すれば毎年１４億ウォン以上の赤字が予想される。アイスホッケー競技が行われた江陵ホッケーセンターも「１０６４億ウォンの倉庫」となっている。

ユン・ソンボ江原道庁文化観光体育局長は「当初は撤去（スピードスケート競技場）または移転（ホッケーセンター）する計画だったが、政府がスポーツ関連施設として使用するといって維持決定をした。当然、運営費の支援があるべきだが、政府はその部分に対して今日、明日と延ばしてばかりいる」とし「予想赤字金額の７５％を負担するといっていた政府がオリンピック後に５５％に比率を低め、原点から見直すという立場に変えたのも問題」と主張した。

オリンピック清算業務を担当するイ・ヘドン文化体育観光部国際体育課長は「国際スポーツ大会のために建設した競技場は該当地方自治体が運営するのが原則」とし「平昌オリンピックの競技場は国家代表訓練、国際大会の開催などに限り部分的に財政支援が可能だというのが政府の一貫した立場」と述べた。続いて「平昌関連施設の客観的な運営費算出と合理的な事後活用案を出すために江原道が研究中と聞いている」と付け加えた。

平昌オリンピック組織委員会の関係者は「政府と公務員の間で競技場と施設事後活用案は大きな問題だ。どうすることもできず決定を先送りしている」とし「開会・閉会式が行われたオリンピックプラザの場合、１１００億ウォンを投じて建設した建築物だが、人口４０００人にすぎない小さな村（平昌郡・横渓里）でこれを適切に活用できないため思い切って解体した。『予算浪費』という指摘もあったが、今はむしろ思い切った決断として注目されている」と話した。


２０３４億ウォン投入の平昌スキー場、６カ月間放置（１）