予備軍の訓練内容も形式的なものだ。毎年２泊３日の日程で行われる動員予備軍訓練は初日に個人火器射撃、２日目に主特技訓練と作戦地域宿営、３日目に安全保障教育と退所式で構成されている。短い期間にさまざまな訓練をするので大ざっぱだ。先月、国防大安保問題研究所に設立された予備戦力研究センターのユン・ジンヨン・センター長は「まともに訓練するには少なくとも４泊５日は必要」と話した。予備軍創設初期だった１９６８年には動員訓練期間が２週間だったが、大統領選挙が行われるたびに票を意識して減らしてきた結果だ。これに対し米国の動員予備軍は年間３８日、イスラエルは５５日、スイスは１４日の訓練する。北朝鮮は４０日だ。先進国は長期間の訓練によって職場で不利益を受けないよう法律で保障している。

韓国国内２００カ所余りのほとんどの予備軍訓練場は老朽化している。京畿道の金谷（クムゴク）訓練場と忠清北道の曽坪（チュンピョン）訓練場２カ所だけがサバイバルゲーム式に訓練できるよう現代化している。国防部は２０２３年まで全国的に４０カ所に増やす計画だ。２０１５年に古いソウル松坡（ソンパ）－江東（カンドン）訓練場で発生した銃乱射事件による措置だ。朝食も取らずに午前９時までに入所し、６０００ウォンの食事と交通費だけが与えられ、緩い訓練をする。これでは予備軍の士気と戦闘力は上がらない。このような状態で愛国心を訴えてもどうにもならない。

予備軍訓練の公平性問題も提起されている。「郷土予備軍設置法第５条（動員）」の但書条項に基づき、国会議員・広域および地方自治体の首長と議員、市長・郡守・区庁長をはじめ、判事・検事、大学生などの動員訓練を保留（免除）している。この条項に基づき、現在では全２７５万人のうち６３万人（２２．９％）は訓練を受けない。特にこのうち６７％が戦闘力が最も旺盛な大学生だが、１年間に一日だけ訓練を受ける。しかし大学生訓練保留制度を大学進学率が８０％に達する最近まで適用している点については批判が多い。今は大学生の学習保障権より大学に進学できない２０％の社会弱者層に対する生活保護権がさらに重要だ。また、兵役義務には社会の指導層や女性予備役も例外があってはならないという指摘もある。

国防部は兵力減少と南北間の軍縮に備え、予備軍の戦闘力を画期的に補強するしかない状況にある。これに合わせて制度も現実に合うよう全般的に整備しなければいけない。最近、先進国では現役は戦争初期に活用し、本格的な戦争遂行には予備軍を活用する傾向だ。それで予備軍にドローンとＡＩの活用法も教え、サイバー予備軍も創設している。文大統領が強調したように先進国のように予備軍が誇りを持って高い能力を備えるよう精鋭化に必要な予算をまともに投入することを望む。


＜Ｍｒ．ミリタリー＞韓国大統領は精鋭予備軍を要求、現場では５０年前の武器使用（１）