寒の戻りが和らいだ２５日、市民たちは休日だというのに春を楽しむことができなかった。歴代最悪のＰＭ２．５（微小粒子状物質）が全国を覆ったためだ。大気が停滞する中で、中国から飛散してきた汚染物質に国内の汚染物質が混ざって灰色にくすんだ空はガス室を連想させた。

全国各地にＰＭ２．５注意報も発令された。市民は家の中に留まるか、外出しても劇場やショッピングモールなどの室内に集まった。この日午後、ソウル中区（チュング）徳寿宮（トクスグン）の前で会った３０代の夫婦はベビーカーに乗せた娘にマスクをかけていた。主婦のパク・ウンジンさん（３６）は「久しぶりに子供を連れて出かけたが、タイミングが悪かったようだ」とし「一日二日のことでもないのに、政府やソウル市は何をしているのか分からない」と声を高めた。

この日午後４時までに、ＰＭ２．５の１日平均値は、ソウルでは１立方メートルあたり１０３マイクログラム（１マイクログラム＝１００万分の１グラム）を、京畿道（キョンギド）では１１０マイクログラムを記録した。粒子状物質の予報段階で見ると、「非常に悪い」（１０１マイクログラム／立方メートル以上）」に該当する水準だった。特にこのような数値は、２０１５年に韓国内でＰＭ２．５を正式に測定するようになって以来の最悪の水準だった。これまでソウルでは、昨年１２月３０日の９５マイクログラム／立方メートルが、京畿道は今年１月１６日の１００マイクログラム／立方メートルが１日平均濃度では最も高かった。

韓国環境部は２７日からＰＭ２．５の２４時間環境基準を５０マイクログラム／立方メートルから３５マイクログラム／立方メートルに強化する予定だが、この日のソウルと京畿道の汚染度は新基準値の３倍だった。仁荷（インハ）大学職業環境医学科のイム・ジョンハン教授は「これくらいになると、一般の人々の健康にも影響を与える災害水準といえる」と指摘した。

だが、政府や地方自治体は事実上、何もしていない状態だ。２４日から汚染が徐々に高まっていたが、実際に環境部が各地方自治体に緊急低減措置を要請したのは２５日午前だった。しかも道路清掃車で道路に水をかけて、市民には外出や激しい室外活動を自制するように呼びかける程度だった。環境部関係者は「地方自治体に緊急低減措置を要求する法的根拠もない」とそっけない。昨年の春から国会環境労働委員会ではいくつかの「微細粉塵（粒子状物質）特別法」制定案が発議されたが、議論だけが続いている。同委員会関係者は「労働時間を定める労働法議論に押されて粒子状物質関連の議論が遅れているのは事実」としながら「２７日、委員会の法案審査小委員会で特別法案を扱う予定」と説明した。特別法には車両２部制を含めた高濃度大気汚染緊急措置などが含まれる見通しだが、仮に法が国会を通過しても実際の施行までにはさらに１年以上の時間が必要だ。

ソウル市立大学環境工学科のトン・ジョンイン教授は「政府や地方自治体はＰＭ２．５がどこで排出されているのかも正確に把握することができてないうえに、一部の地方自治体は財政が厳しいとして対策に消極的」としながら「地域の事情に合った対策を推進しなければならない」と述べた。

一方、環境部とソウル・仁川（インチョン）・京畿道は２７日にも粒子状物質濃度が「悪い」水準になることが予告されたことを受け、今年に入って４度目の粒子状物質非常低減措置を発令した。首都圏の行政・公共機関に所属する役職員は２６日、車両番号の最後の１桁が偶数の車両だけを使用することができる。ソウル市は公共機関の駐車場も閉鎖する予定だ。