６日間の休暇で行った日本旅行で岡山・姫路・倉敷・京都・大阪の伝統市場を見回った。観光客より現地の人が愛用するところが多かった。有名でない町内の市場も清潔で、個性のある店が多かった。

特に倉敷駅付近の伝統市場が印象的だった。真ん中に客が休めるよう商人連合会が設置した小さな広場があったが、タイルが敷かれた地面はぴかぴかだった。塵が全くなく、トイレには洗浄便座も設置されていた。日本ジーンズの発祥地として有名な付近の児島から来た異色のジーンズブランドも手作りジーンズや装飾品を市場で売っていた。

その間、多くの韓国の公務員と地方自治体、伝統市場の関係者が有名な日本の伝統市場でベンチマーキングをしてきた。報告書も多い。しかし現実を変えるためにこうした報告書をうまく活用したかどうかは疑問だ。

伝統市場の崩壊は日本が数十年前に経験した問題だ。１９７３年に「大規模小売店舗法」を作り、大型スーパーとマートの出店を制限した。しかし規制のためにむしろ伝統市場の競争力が落ちると２０００年に法を廃止し、一定の条件さえ満たせば大型店舗を設置できるようにした「大規模小売店舗立地法」に変えた。

伝統市場の努力も増えた。こうした流れは清潔さ、屋根の設置など基本的なものにとどまらなかった。４つの伝統市場が価格競争力強化のために共同運営をしたり、管理組合が中心になって業種の調整や看板などデザインコードの統一をするところもある。政府の支援に頼るのではなく独自の努力をしている。１５年ごとに取り替えるアーケードの設置費を用意するために各市場の店舗は毎月６０００円ほど積み立てる。その結果、倉敷の市場のような魅力的な市場は日本伝統市場の平均的な姿になった。

文在寅（ムン・ジェイン）政権は伝統市場のような流通弱者の支援に特に関心が多い。しかし対策は大型店舗出店制限や休日営業不許可のような規制一色だ。伝統市場を守るにはまず商人のマインドを変えなければいけない。国内の成功事例もすでに表れている。光州１９１３松汀（ソンジョン）市場やソウル通仁（トンイン）市場など青年の感覚を生かして魅力的な市場に変わったところが少なくない。「伝統市場の復活」という命題は進化する消費者の好みにも一致する。最近の消費者はオンラインで購入できる大量生産製品や、どこに行ってもできる経験を望まない。

市場の復活は商人が主導してこそ成功する。政府はこれをどう支援し、商人をどう教育するかを考える時だ。

チェ・ジヨン／産業部記者