◆若年層、コメント数千件をつけて怒り表現

ソウル大社会学科のキム・ソクホ教授は「国民が社会の指導層に求める基準が変わったのに、５０６０リーダーはこれについてゆけずにいる」とし「韓国社会が高い水準の手続き的合理性および正当性を要求しているということを指導層は受け入れられずにいる。これがパワハラ問題の核心」と分析した。

「謝罪パレード」は平昌五輪開幕前からあった。韓国政府が選手と話し合いも持たずに女子アイスホッケー南北合同チーム構成を一方的に推し進めて激しい反発を受けることになった。李洛淵（イ・ナギョン）首相の「女子アイスホッケーはメダル圏ではない」という発言は火を油を注ぐような格好になった。

◆若い世代が変化をもたらす五輪風景

合同チームの構成で韓国選手の一部がプレーできなくなる事実が明らかになると批判的の声が大きくなった。特に、若い世代は選手たちが血の汗を流して得た五輪出場の機会を国家権力が一方的に奪ったと認識した。結局、李洛淵首相と文在寅（ムン・ジェイン）大統領が自ら出て謝罪したため一段落したが、文在寅政府の支持率に影響を与えるほど波及力が大きかった。また、開幕直前には平昌五輪ボランティアメンバーの冷遇問題まで大きくなり、組織委員長自ら再発防止を約束する事態となった。

成均館（ソンギュングァン）大学社会学科のク・ジョンウ教授は「スポーツを見るパラダイムが変わった。これまでスポーツはナショナル・プライドを拡散する手段としてとらえられてきた。５０６０世代がこのパラダイムに閉じ込められているとすれば、２０３０世代はスポーツそのものを手段ではなく目標ととらえている。スポーツそのものを楽しみ、公正に運営されることが望ましいと認識している。ここに価値観の衝突が起きた。南北合同チーム問題は政府がスポーツを手段と見なしたために発生したものと説明した。

◆「指導層の素早い謝罪も社会変化の傍証」

既成世代は「大のための小の犠牲」に慣れている。だが「Ｎ放世代（Ｎ種類のことを放棄してあきらめた世代）」で代弁される若い世代は、このようなやり方が理解できない。パワーハラスメントには極めて敏感だ。

今回の五輪ではボランティアメンバーに関連したパワハラ告発がとりわけ多い。ボランティアメンバーの主流をなすのは２０３０世代だ。彼らは不合理だと感じれば、ＳＮＳを通じて自由に意見を述べる。大韓体育会の暴言問題はボランティアメンバーが集まっている匿名フェイスブックを通じて広まった。朴映宣議員のＡＤカード問題もインターネット・コミュニティでまず大きくなった。

キム・ソクホ教授は「ボランティアメンバー関連の問題が相次いでいるのは彼らを『ただの働き手』と認識しているためだ。ボランティアメンバーの純粋な奉仕精神や彼らの役割に心から感謝の気持ちを持って一緒にやっていくべきだが、依然として前近代的な考え方があちこちに散見される」とし「文化体育観光部や体育会・組織委などは、ボランティアメンバーが満足して仕事ができるように支援する役割を果たさなくてはならない」と述べた。

高麗（コリョ）大額体育教育科のリュ・テホ教授は「スポーツは公正性が核心価値だ。不公正な事件が頻発してパワハラ問題が五輪舞台で大きくなり、一般国民、特に青年層が怒っている」とし「それでも指導層が問題を認識していち早く謝罪をしているのは社会が変化している傍証」と説明した。


＜平昌五輪＞不公正・パワハラに怒れる２０３０…お上の「謝罪オリンピック」（１）