しばらく存在感を失っていた日本製テレビが今年に入って復活している。ソニーやパナソニックなど日本テレビメーカーは韓国テレビとの競争で苦戦し、「失われた１０年」を送った。しかし今年４－６月期から「ＯＬＥＤ（有機発光ダイオード） テレビ」量産に集中し、勢いづいている。

グローバル市場調査会社ＩＨＳによると、ソニーは今年４－６月期、販売価格１５００ドル以上のプレミアムテレビ市場で３６．１％のシェアを確保した。昨年の１８．４％から半年間で倍近く増えた。ソニーは２５００ドル以上の超プレミアムテレビのシェアも昨年の２４．６％から今年４－６月期には３７．７％に増やした。パナソニックも今年１－３月期には１５００ドル、２５００ドル以上級のプレミアムテレビの販売が不振だったが、今年４－６月期にはそれぞれ３．３％、６．５％にシェアを拡大した。

一方、サムスン電子は今年４－６月期、１５００ドル以上（約１７万円）のプレミアム市場のシェアが２６．６％に終わり、昨年の１位から３位に順位が下がった。ＬＧエレクトロニクスも２５００ドル以上の超プレミアム市場では昨年まで１位だったが、今年４－６月期にはソニーにトップを奪われた。サムスン電子の関係者は「我々はライバル企業より技術力が優れた製品をより安く出している」とし「１５００ドル以上の製品シェアが落ちたからといってプレミアム市場で劣勢だとみることはできない」と反論した。同じ調査でテレビ市場全体のシェアではサムスン電子が２６．９％、ＬＧエレクトロニクスが１５．１％、ソニーが１０．２％と、依然としてサムスンが１位だ。

日本テレビは市場シェアを増やしただけではない。最近、英国の家電流通企業が行ったテレビ品質評価で、色再現率、画質・性能など８項目のうちソニーとパナソニックが７項目で最高等級を受けた。一方、サムスン電子ＱＬＥＤ（量子ドット発光ダイオード） テレビは画質の１項目だけで最高等級と評価された。米経済専門誌フォーブスは「最近のテレビ企業間の競争で最も驚く結果」と伝えた。

最近まで日本テレビ企業は「経営失敗」の代表事例に挙げられてきた。ソニーは１９９０年代ブラウン管テレビでトップだった過去に執着し、２０００年代に入ってデジタルテレビへの転換に遅れた。パナソニックも市場性がなかったＰＤＰ（プラズマディスプレーパネル）テレビに集中して失敗した。韓国企業が高画質ＬＣＤテレビ市場を掌握する間も日本テレビ企業は「アナログＨＤファースト」を主張し、独自の規格に注力した。

その日本テレビ企業が変わったのは「ＯＬＥＤオールイン」戦略のおかげだ。ＯＬＥＤはＬＣＤやＱＬＥＤのようにバックライトが必要ないため、パネルをさらに薄くできるという長所がある。ソニー、パナソニックともに今年４－６月期からはＯＬＥＤテレビの新製品を出し始めた。特にソニーは薄いＯＬＥＤパネルを振動させて高音質の音響を出す「クリスタルサウンドシステム」で注目を集めた。

新韓金融投資のソ・ヒョンチョル研究員は「ソニーは今年４－６月期、ＯＬＥＤテレビを出して４万７０００台を販売し、２０万台を販売したＬＧに次ぐ２位になった」とし「１２年ぶりにプレミアムテレビ市場に鮮やかに復帰した」と述べた。

日本テレビの躍進はＯＬＥＤ陣営とＱＬＥＤ陣営に二分化した世界テレビ市場の覇権競争がＯＬＥＤ側に有利に傾く信号という分析も出ている。ＩＨＳが調査した今年４－６月期のディスプレー技術別テレビ販売量でもＯＬＥＤテレビは計２８万２０００台を販売、前期比２９．４％増えた半面、ＱＬＥＤテレビの販売は３５万１０００台で４８．２％減少した。東部証券のクォン・ソンリュル研究員は「薄くて曲がるテレビが脚光を浴びる状況ではＱＬＥＤテレビの競争力がやや落ちる可能性がある」と分析した。一方、ＱＬＥＤ陣営のリーダー格のサムスン電子側は「ＱＬＥＤパネルも十分に薄くできる」とし「ライバル企業のＯＬＥＤパネルは３年以上使用すればバーンイン（画面が消えない）現象が生じる可能性があり、１０年以上使用するテレビパネルには適していない」という論理だ。

◆ＯＬＥＤ（有機発光ダイオード）

パネルの後ろから光を放つバックライトがなく自ら光を出す有機物質を利用して色を表現するディスプレー技術。ディスプレーを薄くできるという長所がある。

◆ＱＬＥＤ（量子ドット発光ダイオード）

自ら光を出す半導体結晶の「量子ドット」を利用して色を表現するディスプレー技術。現在はＬＣＤパネルとバックライトの間に量子ドットフィルムを付けて色を出す。