【コラム】「コリアパッシング」を考える
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2017.08.10 09:59
北核危機の中で「コリアパッシング(Korea Passing)」論争がまた出てきた。野党は休暇中の文在寅(ムン・ジェイン)大統領がトランプ米大統領と電話会談をしなかったことに対し、コリアパッシングを越えて「コリアナッシング(Korea Nothing)」だと批判した。青瓦台(チョンワデ、大統領府)と与党はコリアパッシングはないと主張しながらも、文大統領の休暇復帰初日の7日にあたふたとトランプ大統領と電話会談をした。保守層の有権者を刺激する野党の批判が負担になったのだろう。
もう少し深くのぞいてみると、コリアパッシング現象には大きく3つの類型がある。まずはG2(米国と中国)の戦略的利害関係により韓国が排除されるケースだ。利害当事国の立場を考慮しない典型的な強大国外交といえる。キッシンジャー元米国務長官が北朝鮮政権崩壊後の状況に対する米中の事前合意をトランプ政権に提案したという先月29日のニューヨークタイムズの報道がこれに該当する。ある元官僚は先日、私的な席で「我々が米国にする話は中国もまもなく知ると考えるべきだ」とし「我々の頭上に『見えざる手』がいつも行き来していることを忘れてはいけない」と話した。
2つ目のコリアパッシングは韓米の北朝鮮関連政策方向の違いから生じたりする。米国のコリアパッシングだ。野党が文在寅政権の「制裁と対話並行」原則固守を批判する理由だ。金光琳(キム・グァンリム)自由韓国党議員は4日、李明博(イ・ミョンバク)政権当時の韓米首脳会談で「当時のブッシュ大統領が『これから韓国に(北朝鮮関連)情報を与える』と述べて衝撃を受けた」という李東官(イ・ドングァン)元青瓦台広報首席秘書官の回顧録を引用しながら「盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権に対する米国の不信」と指摘したのが一例だ。