ドイツはこれを通じて第４次産業革命の先頭ランナーとして世界の産業地形図をも作り変えつつある。１９９３年以降、安価な人件費を求めて中国やベトナムなどに工場を移転したアディダスが２４年ぶりにドイツと米国で運動靴の生産を再開したのが代表的な事例だ。アディダスはドイツ・アンスバッハと米国ジョージア州アトランタに３Ｄプリンティングとロボットを活用した「スピードファクトリー」を建設した。わずか１６０人のスタッフで年間５０万足の靴を製造する。ロボット生産よりも重要なのがシステム革新だ。生産システムをデジタル化したことで、世界中から入ってくる顧客の要求に合わせて少量・多品種の生産が可能になった。ドイツ南部のアムベルクにあるシーメンスの「スマートファクトリー」はビッグデータを基に全体工程の７５％をロボットがオートメーションで稼動しているが、不良率は０．００１％水準だ。生産基地をあえて海外に移転する必要がなくなっている。

昨年、ドイツ東部ザクセン州ケムニッツに構えるフラウンホーファー研究機構ＩＷＵ（工作機械・成形技術）研究所を訪問したことがある。無人工場技術を開発する研究所だったが、生産ロボットと人間の協業システムがほとんど完成段階にあった。技術革新を通した製造業競争力の強化に大学・研究所・企業・政府が集まり全力投球しているような様子だった。日本も競争力のあるロボットを前面に出して第４次産業革命時代を突破する力を集めている。

このように、ことしは主要第４次産業革命主導国の企業と研究所が関連の先端技術を高度化して商用化する「真剣勝負元年」になることが予想される。政府が先頭に立って人工知能（ＡＩ）・ロボット・ビッグデータ・モノのインターネット（ＩｏＴ）・自動運転車・３Ｄプリンティングなど、第４次産業革命の関連先端技術分野で競争力を高める精密な国家戦略を策定して推進するべき時だ。企業・研究所・大学はもちろん、政府や国会に至るまで、政策・立法の支援に積極的でなければならない。創意的な技術開発に向けた規制整備と制度的支援が必要だ。これを通じて新産業を創出してこそ、文在寅（ムン・ジェイン）政府は任期中の成長率０％時代を避けられるはずだ。国家生存の前に、与野関係なく気合を入れて立ち向かわなくてはならない。

チェ・インテク／論説委員


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