今月１７日から２１日まで首都圏を襲った高濃度ＰＭ２．５（微小粒子状物質）のうち８０％以上は中国から飛んできたことが確認された。

この日、東亜日報は環境部の「粒子状物質の国外影響分析結果」（３月１７～２１日）で「ＣＭＡＱ大気質の予報モデル」を分析した結果、１７～２１日粒子状物質の国外寄与率は６０％以上だったと報道した。

１７日から５日間、首都圏の粒子状物質（ＰＭ１０）の国外寄与率は６２～８０％となり、ＰＭ２．５の寄与率は１７日には８４％、２１日には８６％まで上がったことが分かった。

「ＣＭＡＱ大気質の予報モデル」は環境部が国外からの影響を計算する時に用いられる大気環境の予報モデルの一つだ。環境部によると、春に韓国大気を汚染させる粒子状物質のうち中国から渡ってきたものは７０～８０％に達する。事実上「国外からの影響」といえば中国の影響をいう。西風が強い季節的特性上、中国の汚染物質が多量流入するほかない。

今年、ソウル市に粒子状物質の注意報が今年１月２～３日、１月１８～１９日、３月２０～２１日、計３回が発令された。１月２～３日の国外影響は８０％を上回り、３月２０～２１日も７０％を超えたという。特に、空気の質をモニタリングしてくれる多国籍コミュニティ「ＡｉｒＶｉｓｕａｌ」によれば２１日午前、ソウルの空気質指数（ＡＱＩ・Ａｉｒ　Ｑｕａｌｉｔｙ　Ｉｎｄｅｘ）は１７９で、インド・ニューデリー（１８７）に続き、世界の主要都市の中で２番目に悪いことが分かった。

中央日報がソウル市の資料などを分析した結果、今年のＰＭ２．５は２０１４年から公式に測定して以来最も「最悪」ことが分かった。今年に入って２６日まで８５日のうちＰＭ２．５が世界保健機関（ＷＨＯ）の勧告〔２４時間平均濃度２５μｇ（マイクログラム）〕を超えた日が５２日と、６１％にもなった。昨年同期の４０日（４７％）より１２日も多い。世界保健機関（ＷＨＯ）の勧告は「一日２４時間にかけたＰＭ２．５平均濃度が２５μｇを超えれば、健康に害を与える可能性がある」という意味だ。

ＰＭ２．５注意報はＰＭ２．５の時間平均濃度が９０μｇ／立方メートル以上で２時間が持続される場合に発令される。ソウル市は「ＰＭ２．５注意報が発令されれば、呼吸器もしくは心血管疾患を患っている市民や高齢者・子どもなどは外出を控えることが求められる」とし、「室外活動や外出時、黄砂用マスクや防塵マスクをつける必要がある」と呼びかけた。