高高度ミサイル防衛（ＴＨＡＡＤ）体系の韓半島（朝鮮半島）配備決定に対する中国の攻勢にはテジャ・ヴュ（Ｄｅｊａ　ｖｕ、既視感）を覚える。それだけ外交安保事案に対する中国の報復攻勢は常習的だった。韓国外交部の高位当局者は７日、「われわれの前に中国から報復措置を受けた国々に対し、どのように克服したのかと直接問い合わせてもみた」と述べた。

フィリピンは「法に即して」対応した。２０１３年１月、南シナ海領有権問題を１５項目に分けてオランダ・ハーグの仲裁裁判所に提訴した。最初は卵で岩を打つようなものではないかとの見方が優勢だった。中国も無視戦略で一貫した。裁判官の選任から弁論まで、すべての過程に参加することはなかった。だが、昨年７月、仲裁裁判所はフィリピン側に立った。中国の南シナ海領有権主張は根拠がなく、中国の人工島建設がフィリピンの主権を侵害するというのが要旨だった。

代表的国家がフィリピンだ。フィリピンは南シナ海領有権問題で報復された。２００９年、中国はフィリピンの輸出主力商品の一つであるバナナの輸入禁止措置を下した。２０１２年にはフィリピンに旅行警報を発令した。

日本は尖閣諸島問題で中国の全方向的な報復を経験した。２０１２年、日本が尖閣諸島を国有化すると、中国内では反日デモや日本製品の不買運動が起きた。日本財務省によると、２０１１年日本の対中輸出額は１６２０億１３００万ドルだったが、２０１２年には１４４１億７４００万ドルで前年比１１．０％ポイント減少した。２０１３年の輸出額は１２９０億９３００万ドルに減った。中国は今、韓国にしているのと同じように日本への観光中断など人的交流も制限した。当時、どのように対応したかという韓国側の問い合わせに、日本当局者は皆「我慢以外にない」と答えたという。外交部当局者は「中国と日本は貿易関係が盛んだったが、日本が被害を甘受して持ちこたえたことで、中国側の損害も発生し始めた」とし「結局、中国も対話の場に出るようになり、徐々に報復措置を引っ込めていったという」と伝えた。

◆ベトナム・中国、２０１５年に両国首脳が相互訪問

中国と伝統的な愛憎関係にあるベトナムは、経済協力はしながらも中国が圧迫すれば相応する仕返しをするような底力外交で対抗してきた。両国の間には南シナ海領有権問題が横たわっていた。２０１４年５月、ベトナムが領有権を主張するパラセル諸島付近に中国が１０億ドル（約１１４０億円）の石油ボーリング装備を設置した。これに対し、ベトナムは哨戒艦を派遣して撤収を要求し、３０余隻の漁船を動員して作業を邪魔した。この過程で中国の軍艦および漁船と物理的な衝突まで起きた。

中国は結局、７月にボーリング設備を撤収した。だが、両国は敵同士のように背を向けたのではなかった。翌年となる２０１５年、両国首脳が相互訪問をして貿易交流などを増やすことで合意した。

現在、韓国は３国の対応から教訓を得る複合的な処方せんが必要だという指摘だ。成均館（ソンギュングァン）大・成均中国研究所のイ・ヒオク所長は「感情的な対応を自制し、安保的判断を落ち着いてしてこそ、中国が『韓国は力で押さえつけたり分裂させたりすることができる』という誤った判断を下せないようにできる」と述べた。イ所長は「中国の非合理的な圧迫を、原則に立って克服した国というブランドを手に入れれば、今後も韓中関係と北東アジア領域内の力学構図の中で力を発揮できるだろう」と強調した。