韓国に脅威となるほど猛威を振るっていた中国造船業が急激に衰退している。世界１位の座を獲得するために無理やり規模を拡大して「受注の崖」にぶつかり、業界全体が相次ぎ倒産する危機に直面している。９日、米ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）によれば、中国造船業は急激な需要不振に船社が相次いで倒産し、大量の労働者が解雇されている。数千人の造船業労働者が勤めていた中国江蘇省儀徴市でも捨てられたクレーンと作りかけた錆びのついた船だけが残っている廃墟と化した。

一時、グローバル市場のシェア３０％を占めた中国の造船所はすでに７５％が閉鎖されている。英国の造船・海運分析機関クラークソンリサーチによると、中国の６７９造船所のうち運営中の造船所は１６９カ所だけだ。残りの５１０カ所は運営していない。中国は「２０１５年造船業世界１位」を目指して２０００年代初から産業規模を拡大してきた。しかし、それ以来グローバル景気低迷が続いて貿易規模が縮小され、コンテナ船など新規受注が減ることで深刻な供給過剰に陥った。中国政府は慌てて構造調整というカードを取り出し、造船業の量的成長を質的成長に誘導しようとしたが、対内外の景気不振により成果を出すことができなかった。

中国経済メディアの網易財経は「中国造船業は生産過剰と技術力不足で業況が悪化し、競争が激しくなり、民営企業が苦境に陥っている」と報じた。実際、大型船舶を大量に生産できる中国大型造船所は２０１３年から着実に減少して現在７０カ所水準へと大幅に減少し、中小企業数百社が倒産したと、ＷＳＪは伝えた。

物流会社のＩＨＳ海上貿易のロバート・ウィルミントン研究員は「中国造船業が頂点に立った時は１億５０００万ドル（約１７０億６０００万円）に達したバルク船の価値が現在、わずか４５００万ドルに下落した」と話した。

中国は昨年、二大海運会社である中国遠洋運輸公司（ＣＯＳＣＯ）と中国海運総公司（ＣＳＣＬ）傘下の造船所１１カ所を一本化することにするなど、構造調整に拍車をかけている。しかし、グローバル景気回復の足取りが鈍くなり、中国内の受注を除いて事実上受注がなく、それさえも「仮注文（Ｐｈａｎｔｏｍ　Ｏｒｄｅｒ）」という疑問が提起された。英国の海運コンサルティング会社のＭＳＩは「中国造船業の受注の３分の１が虚構である可能性がある」と疑問を提起した。ＭＳＩのアダム・ケント博士は「中国造船業界の今年の引き渡し量が１７００万ＣＧＴ（標準貨物換算トン数）に達するが、その中で相当数は実際に引き渡されないだろう」と話した。昨年も中国造船業界は２０００万ＣＧＴを引き渡すと明らかにしたが、実際の引き渡し量は半分の１０００万ＣＧＴにとどまった。ケント博士は「今年の引き渡し量のほとんどは２０１３年ごろに契約を結んだもので、船舶はほとんど２～３年以内に引き渡しが完了する」とし、「契約が虚構であったか、契約が取り消しとなったが公開せず実際の発注につながらない仮注文が生じたとみられる」と話した。

中国造船業の危機は、韓国造船業の機会として捉えられる。実際に、今年に入って受注実績が逆転した。クラークソンリサーチによると、１月の世界船舶発注量は韓国が３３万ＣＧＴ、中国は１１万ＣＧＴ、日本が２万ＣＧＴと、韓国が１位を占めた。教保（キョボ）証券のイ・カンロク研究員は「グローバル発注量が好況期の水準に回復することができないとしても、中国など世界の造船生産能力の５０％以上が減少し、現代重工業・サムスン重工業など韓国の大型造船所にとって十分なチャンスになるだろう」と分析した。