太平洋の波が強まる兆しだ。トランプ米大統領の就任で米国と中国の覇権競争が本格化する可能性が高いとみられる。トランプ大統領が「一つの中国」原則を揺さぶると、中国が反発した。米国はまた中国が東南アジア国家と葛藤する南シナ海の領有権問題に積極的に介入するという意志を明らかにした。

両国が軍事的に対立する場合、その舞台は太平洋になる見込みだ。太平洋は第２次世界大戦以降、米国の内海と変わらなかった。しかし最近は中国が軍事力を増強し、米国の独走を牽制する状況になった。米国と中国は太平洋をめぐる「有事」に備えて対策を講じている。

◆「列島線は中国勢力圏の表示」

昨年１２月、空母「遼寧」を中心とする中国海軍の艦隊が西海（ソヘ、黄海）と東シナ海で実戦訓練をした。「遼寧」は中国海軍の未来を象徴する。しかし「『遼寧』の軍事的利点は相対的に制限的」（米国のケイトー研究所）という評価が多い。中国海軍が米海軍と対抗するのはまだ早いということだ。このため中国の基本軍事戦略は「反接近・地域拒否（Ａ２／ＡＤ＝Ａｎｔｉ－Ａｃｃｅｓｓ－Ａｃｃｅｓｓ／Ａｒｅａ　Ｄｅｎｉａｌ）」。容易に解決するには、米国の軍事力が中国に近接するのを防ぐ「海の万里の長城」を築こうということだ。

このため中国は太平洋の島々を連結して仮想の「列島線」を引いた。一種の防御ラインだ。当分は第１列島線（沖縄－台湾－マレーシア）をマジノ線とした後、長期的には第２列島線（日本－グアム－インドネシア）、最終的には第３列島線（アリューシャン列島－ハワイ－ニュージーランド）まで拡張するのが目標だ。イ・ピョキュ檀国大海兵隊軍事学科教授は「列島線は防御線であり、同時に中国の勢力圏を表示するライン」と説明した。

また中国はＡ２／ＡＤのために２種類の戦力に集中投資した。一つは米海軍の動きを監視する目、超地平線（ＯＴＨ）長距離レーダーと海洋監視衛星「遥感」だ。中国新華社は「遥感」打ち上げ目的が国土資源・農作物生産量調査用と報道したが、英軍事分析メディアのジェーンズグループは海洋監視衛星だと分析した。

もう一つの軸は太平洋の米軍基地と艦隊への攻撃が可能な精密打撃ミサイルだ。対艦弾道ミサイル（ＡＳＢＭ）の東風（ＤＦ）－２１ＤとＤＦ－２６が代表的な事例となる。両ミサイルは地上の固定目標物だけでなく海上の移動目標物も打撃でき、「空母キラー」と呼ばれる。ＤＦ－２６は射程距離が３０００キロ以上。西太平洋の米国軍事要衝地グアムを攻撃圏とする。また中国は超音速空対艦ミサイルの鷹撃（ＹＪ）－１２、艦対艦・艦隊地巡航ミサイルＹＪ－１８などを配備し、パンチ力を高めた。

このほか、艦隊に防空傘を提供する０５５型駆逐艦と騒音を減らした商級（０９３型）攻撃型原子力潜水艦（ＳＳＮ）を次々と導入している。中国の空母艦隊を米国に敵対するほど増強するという意図だ。

一方、中国環球時報は２４日、米本土を攻撃できる新型大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）ＤＦ－４１の実戦配備を伝え、「米国は中国の軍事力を尊重するべきだ」と主張した。


「海の万里の長城」築く中国、４４億ドルのステルスで対抗する米国（２）