バッテリー問題がサムスン電子を揺さぶっている。リコール後に交換したギャラクシーノート７でも相次いで発火が発生したためだ。これまで知らされた交換品発火事例は米国で５件、韓国・中国・台湾で各１件の全８件だ。このうち韓国での事例は外部衝撃によるものと明らかにされ、海外事例７件に対しては調査結果がまだ出ていない。１０日午前に米国市場でのギャラクシーノート７販売中断の知らせとサムスン電子の生産一時中断発表が同時に出され、同社の株価はこの日１．５２％落ちた。サムスン電子は１１日にウェブサイトのニュースルームに掲載した発表文を通じ、「ノート７交換品に対し販売と交換を暫定中断することにした」と明らかにした。生産一時中断に続き世界的な販売・交換暫定中断まで下したのだ。

原因がはっきりしていないため推測ばかりが乱舞している。問題は交換後に発火を起こした製品の相当数が各国の当局の手に入っているということ。サムスン電子は原因調査のために製品すら確保できないわけだ。サムスン電子関係者は「製品を回収してこそコンピュータ断層撮影などで最初の発火場所と外部衝撃の有無などを調査できるが、現時点では対応できる余地がない」と話す。

専門家らは「バッテリーセル製造工程に問題があった」という先月２日の発表が原因のすべてではないものと推測している。サムスン電子のコ・ドンジン無線事業部長（社長）は当時全量リコールを発表し「製造工程上で微細な欠陥が発見された」と明らかにしていた。だが問題があったサムスンＳＤＩのバッテリーをすべて中国ＡＴＬのバッテリーに交換したのに発火問題が続くと、製造工程次元を超え他の問題があるという分析が力を付けている。

バッテリー設計自体に問題があるのではないかとの疑惑がその中のひとつだ。バッテリーを薄くしながら容量を増やそうとすれば正極と負極を分ける分離膜が薄くなり、このために分離膜が損傷しやすくなるのではないかという指摘だ。韓国電気研究院のト・チルフン責任研究員は「分離膜が薄くなるほど同じ体積でバッテリー容量をさらに増やせる。充電でバッテリー体積が増えた時に薄い分離膜が損傷する可能性がある」と説明した。

過度な電流や電圧が流れるのを遮断する保護回路（バッテリーマネージメントシステム、ＢＭＳ）に問題が生じた可能性も排除することはできない。ノート７が採択している高速充電システムは一般充電と比較して１時間当たり２～３倍の電流が流れるという。だがＢＭＳが比較的簡単な構造ということを考慮すると、これが問題になった可能性は小さいというのが業界の分析だ。韓国科学技術研究院（ＫＩＳＴ）のチョ・ウォンイル責任研究員は、「ＢＭＳが過電流を遮断できなければバッテリー発火につながりかねないが、サムスン電子がその程度のミスを修正できないはずはないだろう」と話した。

ノート７の特定機能が過度に電力を消費して、これがバッテリーの過負荷につながったのではないかとの疑惑も提起される。ノート７には虹彩認識機能とこれを基盤にしたセキュリティシステム「サムスンパス」などが新たに搭載された。ある電池業界関係者は「ノート７のバッテリーは容量面でギャラクシーＳ７と差がない。より多くの電流を流すよう設計が変更されたとすれば特定機能が多くの電力を消費するためそうなのではないかという推測が可能だ」と話した。

事件後のサムスン電子の対応も市場の不信を拡大したという指摘も出る。米ＩＴメディアのザ・バージは９日、「サムスンは交換製品で３度も発火事故が起きたことを知りながらも沈黙した」という見出しの記事でノート７の発火によりケンタッキー州のある消費者の寝室で火災が起きたと伝え、「サムスンが本当に消費者の安全を最優先に考えたとすれば（５日に発生した）サウスウエスト航空機内での発火事故後に製品を使わないよう知らせるべきだった」と主張した。市場専門家らは追加発火事故がすべて事実と証明されれば全量リコールよりサムスン電子にはるかに大きな衝撃になるとみている。現代証券チーム長のキム・ドンウォン氏は「いまはノート７販売よりギャラクシーブランド全体に対する市場の信頼を守るのが優先」と話している。