今では信じがたいが、週５日勤務制が導入された２００４年には多くの人々が増えた休日に何をするかで苦心した。生涯６日働いて１日休もうかどうしようかと思っていた仕事の虫のような生活だった。立派な趣味もなく遊び方も分からなかったので週休２日に耐えられなかったのだ。

勤倹が美徳だった時代。政府主導で週５日制の導入が決定されるとすぐに反対の声があふれた。経済５団体は「景気が悪くなる」という脅迫めいた声明を出した。女性団体は「生理休暇の無給化で女性労働者が不利になる」と言い、中高生たちは「土曜日ずっと塾で苦しめられることになる」と不平を言った。ふたを開けてみるとすべてが取り越し苦労だった。２００３年に２．９％だった経済成長率はその後４年間で３．９～５．５％を維持した。女性が被害を受けたとか週６日の授業制に戻ろうという話は出てこなかった。

週５日制導入からいつのまにか１２年。ロボット、人工知能とますます機械に人間の仕事が奪われながら国内でも週４日制の話が出てくる。経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）基準では遅れた方だ。ノルウェー・デンマーク・オランダの２０１４年の平均労働時間は週２８．９～３３．９時間。週４日制が一般化されてから久しい。

さらに週４日制でも多いという主張も出てくる。今はランキング４位だが２０１０～２０１３年に世界最高の大富豪だったメキシコの通信財閥カルロス・スリム氏。企業家の立場から長い勤務時間を好みそうな彼が２年前、世界的な週３日勤務の必要性を力説して関心を引いた。「延びた寿命で７０～７５歳まで仕事をするのが普通の近頃は週３日制が妥当だ」という論理であった。それでこそ「長く働きながら老後資金を用意できる」ということだ。

多くの専門家が週３・４日制の長所を強調する。生活の質が良くなり雇用が増えることがすべてではない。もっと重要なことは余暇と休息があってこそ創造力が発揮されるという点だ。これはさまざまな研究を通して証明された事実であり、創造経済が重要になるほど肝に銘じるべき真理だ。

最近、国内外で週４日制の企業が増えている。米国の流通業社であるアマゾンは２７日に週３０時間勤務制を導入することにしたという。仕事を分け合う次元ではあるが国内では韓火（ハンファ）総合化学が週４日制を始めると２５日決めた。これだけでなくエースグループ、出版の金英社（キムヨンサ）など週４日制をすでに導入した会社も結構ある。余暇と休息で頭が柔らかくなってこそアイデアの泉がわいてくるということを分かっている企業らだ。おそらく「創造は、知能ではなく遊ぼうとする本能によってなされる」（スイスの心理学者カール・ユング）のだ。

ナム・ジョンホ論説委員