全世界にブームを巻き起こした「ポケモンＧＯ」の人気が２カ月もたたずに下火になったという分析が出された。ポケモンＧＯは任天堂が投資したスマートフォン用拡張現実（ＡＲ）ゲームだ。７月６日のサービス開始から利用者が増加し、ポケモンＧＯが生み出す経済効果を指す「ポケモノミクス」という言葉まで生まれた。

しかしグローバルベンチャーキャピタルのアクシオムキャピタルマネジメントによると今月に入りポケモンＧＯの１日平均活動ユーザー数が減り始めた。ポケモンＧＯはサービス開始から２週間で１日の活動ユーザーが４５００万人まで急増したが、７月下旬からは停滞した、最近では３０００万人以下に落ち込んだ。７月第１週に１００％を記録したゲーム忠誠度もやはり８月中旬現在６０％に減った。

アクシオムのアナリストのビクトル・アンソニー氏は、「７月初めのサービス開始から短期間でブームを起こしたポケモンＧＯは短い全盛期を終え後退する様相」と話した。フェイスブックとインスタグラム、ツイッター、スナップチャットなどスマートフォン基盤のソーシャルメディア企業は喜んでいる。ポケモンＧＯ人気によりスマートフォンでの自分たちのサービス利用頻度が減りかねないという懸念が減ったためだ。

ポケモンＧＯブームがさらに弱まる場合、拡張現実テーマ株全般が衝撃を受ける恐れがあるとの見通しも出ている。

任天堂の株価は７月６日の１万４３８０円から同月１９日に３万１７７０円に高騰したが２３日には２万２５９５円まで下がった。アンソニー氏は「グーグルトレンドデータを見れば、すでに拡張現実に対する関心は減っている。これに対しバーチャルリアリティ（ＶＲ）に対する関心は依然として高い水準」と話した。

しかし関連業界では当分ポケモンＧＯ人気が続くという期待は変わっていない。ソフトウェア政策研究所のヤン・ユンソク研究員は「ポケモンＧＯの反応がピークから落ち込んだのは正常な現象で、すでに一般ユーザーが真性ユーザーとして定着する動きが現れたもの。任天堂の株価が下がってもブランド向上効果を無視することはできない」と話した。

日本のメディアも２３日「ポケモンＧＯのキャラクターやアイテムを獲得できる場所では猛暑の中でもゲームを楽しむ人たちであふれている」と伝えた。未来アセット証券のシム・ウンソル研究員は「大手ゲーム会社と主要ＩＴ企業などが先を争ってＡＲやＶＲサービスを出しており、ポケモンＧＯ人気とは別にＡＲ・ＶＲ市場はますます大きくなるだろう」と予想している。