２０５７。これは２０１４年の賃金労働者の年間労働時間だ。ＯＥＣＤ平均の１７０６時間より３５１時間、ドイツの１３０２時間より７５５時間も長いとは、どれだけ疲れた暮らしなのだろうか！

なぜこんなに長く働くのか。企業を支配する誤った認識は、労働者をもっと採用するよりも超過勤務を利用するほうが労働コストはかからないということだ。常時的な構造調整など多様なリスクと短い労働生涯に直面した労働者は、可能な時に最大限の勤労所得を得ようと長時間勤務を拒まない。

制度的に労働基準法は週４０時間の所定労働時間と週１２時間の延長勤務の上限を迂回する多様な適用除外を認めており、長時間労働を適法にしている。雇用労働部の資料（２０１４年）によれば週５２時間以上の長時間労働者が１０％を超え、３７％が延長勤務を、２１％が休日勤務をしている。

平均の労働時間を増やすもう１つの要因は、時間制労働が一般化されていないという点だ。賃金労働者のうち時間制労働者の割合は２００２年の５．８％から持続的に上昇して１１．６％に達したが、依然として非常に低い水準だ。

時間制労働はこの否定的な特性のために労働者から嫌がられ、「長時間労働＝忠誠」という企業の認識によって軽視されている。

長時間労働の要因をもう１つ挙げるならば、円滑ではない学校教育－労働市場への移行過程にともなう遅れた労働市場の進入と急速な人口高齢化にもかかわらず国民年金の需給開始年齢にはるかに先んじている労働市場の早期退職の慣行により、生涯労働期間が非常に短く、この期間中にできるだけ働かなければそれなりの老後が担保されないという現実だ。

現政権は２０１３年６月に雇用が国民の幸福の前提条件であり人口の高齢化に対する最善の対応だという認識のもとで雇用創出を通した持続可能な経済を実現するための４つの戦略を骨子とした「雇用率７０％ロードマップ」を提示した。


【コラム】ドイツ人より年７５５時間長く働く韓国人、労働時間短縮して青年層に（２）