日本の電子産業の代表企業のひとつだったシャープの売却は社名のように日本国民にとても「鋭い」喪失感を抱かせた。いまでは普通名詞になったシャープペンシルを開発して人気を得ると社名をシャープに変えたその会社は百年を超える歳月にわたり日本人が最も身近に感じる企業のひとつだった。最近の消費者はカメラのない携帯電話は想像もできないだろう。カメラが装着された携帯電話を２０００年に世界で初めて出した会社もまさにシャープだ。そんな会社が台湾企業に売却されたのだ。

１９７０年代初期から３０年間余りにわたり世界の電子製品市場は日本企業の庭だった。シャープをはじめとソニー、パナソニック、ナショナル、ＪＶＣ、サンヨー、カシオ、パイオニア、アイワなど多くの企業が一日と置かず革新的で不思議な新製品を市場に出した。

完成品だけが世界市場を占めたのではない。８７年に世界１０大半導体企業のうち少しどころか５社が日本企業だった。それも１位・２位・３位を並んで日本企業が占めていた。昨年の市場統計によると東芝１社だけがどうにか７位に残っているが、それも持続的にシェアが落ちているという。いったいなぜ日本電子産業がこのように没落しつつあるのだろうか。

多様な分析が出ているが総合してみれば結局「タイミング」を逃したのだ。９０年代初めまで累積した供給過剰を解消するタイミングを逃し、９０年代末に始まったデジタルに転換するタイミングを逃し、現存する個人用電子製品の機能をすべて合わせてしまったスマートフォンに対応するタイミングも逃した。さらに技術優越主義に陶酔し発売される製品ごとに熱狂し購入した日本の内需市場消費者と決別し急変していく世界市場を再び攻略しなければならないタイミングも逃してしまったのだ。

それでも日本には一縷の望みがある。日本の電子産業を根元から強固に支えてきた部品・素材・生産機器関連企業が依然として健在だという点だ。


【コラム】問題はタイミング…シャープの没落がくれた教訓（２）