ユニバーサルスタジオのこのような強硬な態度は、公式契約する前に発表した水資源公社の未熟な事業処理が第１次な原因だ。だが業界では別の背景も取り上げている。まさにライバルだ。２０１９年の開場を準備中である中国北京ユニバーサルスタジオと国内で誘致戦に乗り出したほかの市・道の立場を意識してユニバーサル側が強く抗議をした可能性が高いということだ。今回の優先交渉対象者に選ばれたコンソーシアム関係者も「事業は失敗に終わっていない。ただし外部要因のために米国本社で強い抗議が出てきたもの」と主張した。

一方ではテーマパークが無事に進むとしても未来が「バラ色」ではないとの指摘も出ている。パラマウントテーマパーク事業に関与した仁川市の関係者は「定期的に入る施設維持費に安全事故防止費用まで考慮すれば、国内ではテーマパークで収益を出すのが容易ではない」として「土地をほとんど無料で提供しなければ事業者は収益性を確保するのが難しいだろう」と話した。

また文化体育観光部によれば、２０１３～２０１４年のエバーランドの全体入場者は７３０万人水準で停滞した状態だ。このためにいくら有名テーマパークだとしても綿密な収益モデルを基に事業が推進されなければ、将来を豪語しにくいだろうという指摘も出る。慶熙（キョンヒ）サイバー大学観光レジャー航空経営学科のユン・ビョングク教授は「中国・香港・日本などアジアのほかの地域のテーマパークと競争して外国人観光客を引き込むなら情報通信技術（ＩＣＴ）、韓流などを活用して韓国ならではの事業モデルを構築しなければならない」として「事業誘致段階から海外本社に一方的に振り回されないようにするなら国際法律諮問家らで構成された専門家組織を構成する必要がある」と話した。


韓国はテーマパークの墓場か…グローバルビッグ３誘致、いつも頓挫（１）