ＬＥＤ（発光ダイオード）専門企業のソウル半導体が日本・米国企業との特許紛争で相次いで勝利し、技術競争力を立証した。ＬＥＤ業界では技術盗用による特許紛争が多く、技術力を特許として認められることが重要だ。

ソウル半導体は日本レンズ製造会社エヌプラスを相手取り起こした３件の特許無効訴訟で、米国の特許審判員がすべて「無効」判決を出したと８日、発表した。

今回無効になった特許は、テレビの後面光源として使用されるバックライトユニット（ＢＬＵ）のレンズ技術に関するものだ。

ソウル半導体の関係者は「米国の特許審判員がエヌプラスのレンズ特許は新しさが落ち、技術的進歩性がないと判断し、９月と１０月にそれぞれ無効決定をした」とし「異変がないかぎり本訴訟でも同じ趣旨の決定が出るとみている」と伝えた。

ソウル半導体はエヌプラスの特許が無力化したことで、新規顧客の確保につながると期待している。エヌプラスの独占的な地位が弱まり、営業活動をさらに積極的にできることになったからだ。エヌプラスはその間、自社の特許だけが固有技術だと主張し、ソウル半導体などライバル会社の市場参入を阻止してきた。

ソウル半導体は最近、米テレビメーカーのカーティスがＬＥＤエピ、チップ、パッケージ、ＬＣＤ（液晶表示装置）用バックライト電球および構造に関連する特許に対してロイヤルティーを支給することで合意した、と明らかにした。ソウル半導体はカーティスを相手に特許侵害訴訟を米連邦裁判所に提起し、７月に勝訴している。

ソウル半導体は技術開発と特許取得に莫大な資源を投入している。昨年だけで売上高の１０％を超える９８１億ウォン（約１００億円）を研究開発（Ｒ＆Ｄ）費用として使った。子会社のソウルバイオシスとともに取得した特許は９月末基準で１万２７０３件（実用新案、デザイン、商標含む）にのぼる。

ソウル半導体のナム・ギボム中央研究所長は「今後も特許侵害には積極的に対応して技術を守る」と述べた。