サムスンではないことを願った。皆が危機を訴える時サムスンだけは「私たちを見よ、希望はある」と話すように願っていた。サムスン共和国やサムスン王国だと言ってねたんだり嫉妬したりしても、サムスンは韓国経済の自慢だったから。しかしこの頃のサムスンの動きを見ると当惑する時がある。サムスンというプリズムを通して韓国経済の危機を見る理由だ。

４日に発表されたサムスングループ役員人事はこうした危機の象徴的な表現だ。役員昇進者は２００９年（２４７人）以降、最も少ない２９４人だった。減った役員の席だけで最低２００カ所を超えるものと推定される。役員の下職級も名誉退職という名前で今年はずっとリストラが行われた。

サムスンの核心であり世界最高のＩＴ企業の１つであるサムスン電子の動きも尋常ではない。２０１３年に３７兆ウォンに肉迫していたサムスン電子の営業利益は昨年２５兆ウォン、今年も２７兆ウォンにとどまる展望だ。特に数年間キャッシュ・カウの役割を果たしてきたスマートフォンがアップルと中国企業に挟まれてサンドイッチの境遇だ。

ひょっとしてサムスンが自信を失ったのではないかと疑わしい部分もある。コスト削減による危機克服が必要な時、企業はアウトソーシングしていた部品調達を本社の直接生産体制に転換したりもする。サムスン電子もベトナムでスマートフォン工場を稼動しながら一部部品の直接生産比率を高めたと分かった。このような場合サムスンに依存していた協力企業はある程度の打撃は避けられない。サムスン電子もこのような点を予想したようだ。

サムスン電子の協力企業１社の代表であるＡ氏は１０月、協ソン会（サムスン電子とサムスンディスプレイの協力会社協議会）総会で聞いた話が「衝撃的だった」と打ち明けた。彼は「当時サムスン関係者が公式の席上で協力企業に『これ以上サムスン電子だけを信じるな。事業を多角化してほしい』といった。協力企業の離脱を取り締まっていた以前とは余りにも異なる様子だった。サムスンでさえ苦労していることを実感した」と話した。

人材を減らすからと、協力企業に与えた物量の一部を直接生産するからといってサムスン電子を恨むことはできない。それだけ状況がたやすくいかないことを傍証する理由だ。

だが、これもまた取り越し苦労かもしれない。サムスン電子が緊張しているといっても営業利益が３０兆ウォンに迫る最優良企業だ。大胆な投資と事業転換で危機を克服した経験も多い。

いざサムスンを見て息がぐっと詰まるのは、サムスンがこの程度ならばほかの企業らはさぞかし大変だろうかと思うからだ。サムスンがあまりにも注目されているだけに構造調整の強度はそのほかの企業がはるかに強い。鉄鋼・化学・重工業など相当数の主力産業がすでに病院行きの境遇だ。３０大、５０大企業リストを広げて目を通してみてほしい。１０年後もグローバル競争力で完全な企業がいくつあるだろうか。

朴槿恵（パク・クネ）大統領は労働改革関連法案処理に関連して「（経済が）すべて死んでしまった後に何の意味があるか」として野党を圧迫した。労働改革が、金融改革が成功するからといってこの国の経済が生き返るのか分からない。各種の経済活性化法が経済を肥沃にするという保障もない。だが確実なことはある。やらなければ死ぬということだ。

キム・ジュンヒョン経済部門記者