「歴史の挑戦」というテーマで進行された２番目のセッションで、討論者たちは「東アジア諸国が未来志向的な関係を作っていかなければならない」ということで意見が一致した。共同の価値を発掘し、共感を形成して信頼を積み重ねた時に歴史問題も解決できるという意味だ。

司会を担当したイ・インホ元駐ロシア大使は「真の平和と和解を実現するには究極的には『過去の幽霊』から抜け出すべきだが、どんな努力が必要か話してほしい」と討論を始めた。鋭いテーマらしく、解決法においては微妙な立場の差を見せた。

添谷芳秀慶応大学教授は「安倍晋三首相が推進した安保法案は日本社会を分裂させた」として「歴史に対する解釈は常に多くの分裂を引き起こし日韓中３カ国の関係が困難を経験するのもこうした理由のため」と診断した。添谷教授は「歴史を軽く扱っても感情的に扱ってもいけない」として「過去の問題と安保・経済などの互恵的分野を切り離して一方が他方を邪魔しない程度で同じように重く扱わなければならない」と話した。

ノッティンガム大学のスティーブ・チャン教授は「歴史にあまりにも執着するのは歴史を誤って解釈することと同じぐらい良くない。英国歴史学者エドワード・Ｈ・カーが話したように、歴史は過去と現在・未来の間の絶え間ない対話であり、歴史にあまりしばられずに先に進まなければならない」と指摘した。チャン教授は「第２次世界大戦終戦７０年になったが、東アジアでは力の政治が帰還しているようだ」として「韓中日首脳会談が再開になっただけに、３カ国の安保協力を正常化する必要がある」と助言した。

チャタムハウスのジョン・ニルソン・ライトアジアプログラム担当は安倍首相の安保法案推進について「戦後、安保問題について沈黙していた日本が、より直接的に話し始めたこと」と診断した。彼は「だが安倍政権は日本国民はもちろん周辺諸国も説得できずにいる」として「信頼不足の問題を解決するには公論の場でより多くの対話をしていかなければならない」と指摘した。


＜Ｊグローバル・チャタムハウスフォーラム＞「歴史に執着すべきではない」（２）