４２カ月ぶりに開かれる１１月２日の韓日首脳会談は紆余曲折の産物だ。会談開催を５日後に控えた２８日に日程が決まった。それもＮＨＫがこの日午前に報道した後、両国政府が発表する形だった。神経戦の連続であり、実現の過程も複雑だった。第一の功労者は米国だ。外交関係者の間では「韓日首脳が会うが、その間にはオバマ米大統領がいる」という言葉が出るほどだ。

朴槿恵（パク・クネ）大統領が韓日首脳会談をするという意志を初めて公開的に表明したのは訪米期間（１３－１６日）だった。１５日（現地時間）に米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）で「安倍晋三首相との首脳会談を（韓日中首脳会談開催を機に）持つことができると考える」と答えた。翌日の韓米首脳会談でも朴大統領は「韓国は日本と“よい首脳会談”をしたい」という考えを示したという。

障害は旧日本軍慰安婦被害など過去の問題だった。朴大統領が帰国した後、外交当局者はリッパート駐韓米大使をメッセンジャーとして「会談が開かれればいかなる形であれ慰安婦問題に進展がなければいけない」という立場を日本側に伝えたという。米側は日本側に「今回の首脳会談が両国間の懸案である慰安婦問題を解決する契機になることを望む」という意見を数回伝えた。韓国側には「慰安婦問題が深く議論されれば、日本が望むように今回の両国（慰安婦）協議が最終解決になることも可能という確認をするのはどうか」という立場を伝えたという。会談を推進してきた外交消息筋は「日本が米国を相手にどれほど激しいロビー活動をしたのだろうか」とし「安倍首相は韓国よりも米国と国際社会に向かって『我々はこのように韓日関係改善のために努力した』という点を見せるために韓日首脳会談を推進してきた側面もある」と伝えた。

韓日米協力の復元を望む米国が動いたが、両国の隔たりは容易には狭まらなかった。両国間の神経戦は続いた。

９月初めの朴大統領の訪中前後から始まった日程調整は２カ月かかった。すでにメディアを通じて韓日中首脳会談は１１月１日、韓日首脳会談は翌日の２日に開かれるという報道があったが、両国政府は公式発表直前まで肯定も否定もしなかった。慰安婦問題などをめぐり水面下で駆け引き中だったからだ。大統領が訪米する前に韓日中３カ国首脳会談日程を発表するという政府の計画も遅れた。

政府関係者は「最後まで２国間の日程が問題だった。韓日が慰安婦問題をどうするかをめぐり調整する間、中国側が先に韓中首脳会談日程を３１日に決めた」とし「３カ国首脳会談の前に韓日首脳会談をするという日本の希望がこじれた側面がある」と説明した。

両国首脳が背中を押されて会うような格好となり、韓日首脳会談の結果に対する期待値も低くなる雰囲気だ。

外交消息筋は「可視的な成果を期待することは無理」と述べた。慰安婦問題に対する日本側の立場は大きく変わっていないという。

延世大のソン・ヨル国際学大学院長は「首脳会談は歴史問題と安保・経済協力を分離するという朴大統領の『ツートラック』外交の本格化」とし「両首脳が顔を合わせるだけでも意味がある」と評価した。