盧武鉉（ノ・ムヒョン）元大統領の逝去、セウォル号惨事、俳優チェ・ジンシルの自殺…。

「悲しみ」に関連する言葉が多かった主な事件だ。ダウムソフトが過去７年６カ月間にブログに登録された「悲しみ」関連語を調査した結果、社会的な悲しみに最も大きな影響を及ぼした事件は盧元大統領の逝去だった。「悲しみ」関連の言葉の比率が２６．９％で、主要事件のうち最も高かった。盧元大統領が死去した２００９年５月は悲しみ関連語が急激に増えた。悲しみ関連語はブログ１０万件あたり５５６７．５件で、これは前月（２００９年４月、４８２１．８件）に比べ１５．５％も多い。

今年に入って施行されたたばこの値上げ（２０．４％）も「悲しみ」の比率が大きい事件だった。調査を進めたダウムソフトのシン・スジョン課長は「たばこの値上げは『憂うつ』『気に障る』『苦しい』などの悲しみ関連語との関連性が高く表れた」と分析した。

特にこうした事件の影響で悲しみ関連語が増えると、韓国社会にはさまざまな形の影響が続くことが明らかになった。専門家は「セウォル号、ＭＥＲＳなど事件・事故が絶えず、市民の悲しみと憂うつ感が続いている」とし、この状況を次のような３つの類型に整理した。

＜１＞悲しみの集団化：悲劇的な事件のために社会全体がトラウマ（精神的外傷）を経験する状況だ。この場合、経済の沈滞などにつながる。セウォル号事件が代表的な例だ。昨年上半期、市民の消費心理が冷え込み、イーマート、ロッテマートなど大型マートは前例のないマイナス成長を経験した。当時、韓国銀行（韓銀）は下半期の経済成長率を３．８％に下方修正した。

＜２＞悲しみの内在化：自分と深い関係がない事件でも、自分自身の状況に代入して極端な選択をしたりもする。芸能人の自殺などが代表的だ。トップスターのチェ・ジンシルの自殺はウェルテル効果につながった。消防防災庁によると、チェ・ジンシルが自殺した２００８年１０月は自殺・自殺未遂が２５％増えた。

＜３＞悲しみの慢性化：経済沈滞の中で悲しみが持続的な感情として定着すれば、うつ病など各種後遺症に苦しむことになる。４月に大韓神経精神医学会が２０－５９歳の成人男女１０００人を対象に実施した調査によると、成人の３６％が「幸せでない」と答えた。全体対象者のうち３３％は憂うつ・不安など情緒問題を経験していると答え、憤怒調節障害が疑われる人も１１％にのぼった。

専門家は「悲しみの集団化は防げないが、内在化や慢性化は防げる」として悲しみの排出口が必要だと強調した。ソウル大病院のチョ・メンジェ教授（精神医学健康科）は「自分の悲しみを外に表そうとしない韓国社会特有の情緒がさまざまな後遺症につながる」とし「相談や積極的な治療を通じて予防と解消が可能」と述べた。

西江大のチョン・サンジン教授（社会学）は「低成長の沼に落ちた経済状況が根本的な背景」とし「韓国社会の悲しみを相当部分解消できる解決策は経済活性化」と提示した。チョン教授は「三豊百貨店崩壊当時にも雰囲気にまだ希望があったのは、経済成長過程の成長痛であり克服できると感じていたため」とし「今は低成長局面に入り、一人一人が無力感を感じ、大型災難の前であきらめる状況」と話した。