２３日午後２時、ソウル外交部庁舎で開かれた定例記者会見の時だった。日本の記者が「日中首脳会談によって韓国が孤立するのではないか」という質問を投げかけた。魯光鎰（ノ・グァンイル）外交部報道官は「中日関係と韓日関係はゼロサム的な関係ではない。中日関係が改善するなら韓国側の努力でも役立つとみている」と答えた。

インドネシアのバンドンで開かれた日中首脳会談後の韓国外交を眺める内外の視線を物語っている部分だ。だが外交部当局者は韓国外交が孤立したという診断を受け入れていない。外交部関係者は「多国間会議で首脳たちが隙間に会うのはよくあることなのに、それをしたからといって韓国が孤立するのか」として「私たちが韓中日関係改善のために主導的にやってきたことを確認すべきだ」と話した。

日中首脳はバンドン会議で会って３０分間の首脳会談を行った。過去の歴史や経済協力など国益がかかる事案をそれぞれアプローチする「ツートラック」外交の結果だ。

韓国政府も対日関係で２面外交を強調してきた。１６日ワシントンで開かれた韓日米外交次官級協議で趙太庸（チョ・テヨン）第１次官は「過去の問題について一貫した立場を維持する一方、北朝鮮をはじめとする別の分野では日本との協力を増大させていく」と話した。韓日安保政策協議会などを通して安保と経済分野での協力を議論もした。外交部当局者は「韓国も日本と安保分野などで協力を継続してきたが、こうした点はあまり目立たない」として「首脳会談がないことを問題にするが、過去の歴史解決後に首脳会談という韓国側のロードマップどおりに進めている」と主張した。

問題は日中首脳会談のような顕著な成果が目に見えていないという点だ。韓日首脳会談は２０１１年１２月に野田佳彦首相との首脳会談が最後だ。西江（ソガン）大学のキム・ヨンス教授（政治外交学）は「過去の歴史解決という原則を強調する韓国が日本とそんなふうに笑いながら写真を撮れないというのが私たちの外交の現実」と話した。

外交部がバンドン会議をあまりにも軽く見ていたのではないかという指摘もある。当初バンドン会議では北東アジア外交戦が展開されると予想された。日本・中国・北朝鮮などが参加する上に米国上下院合同演説を控えた安倍首相の基調演説も予定されていた。一方、韓国は黄祐呂（ファン・ウヨ）社会副首相兼教育部長官が参加した。この期間、朴槿恵（パク・クネ）大統領は中南米４カ国の歴訪を選んだ。韓国外国語大学のナム・グンヨン教授（政治外交学）は「今回のバンドン会議は６０周年の上に中国と日本が参加することが分かっていたはずで、もう少し気を遣ったら良かったようだ」と話した。外交部当局者は「朴大統領の海外歴訪は１年前に決定され、日程を変えるのは相手方への礼儀ではない」と説明した。梨花（イファ）女子大学のパク・インフィ教授（国際学部）は「孤立という表現を使うのは適切ではないが、韓日関係の突破口を用意しなければならない負担がより大きくなった」と話した。