北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）第１書記の暗殺を描いたコメディ映画『インタビュー』の公開を中止したソニーピクチャーズが内外で非難を浴びている。ソニーピクチャーズをハッキングした背後と指定された北朝鮮の脅しに屈服して表現の自由を自ら放棄した悪い先例を作ったという批判だ。米国大統領から有名映画俳優、韓国の大学教授に至るまで四方から突き上げを食らっている。

オバマ米大統領が非難の先鋒に立った。オバマ大統領は２１日にＣＮＮとのインタビューで、「ＣＮＮは北朝鮮に批判的な報道をしてきたがＣＮＮのサイバー空間に穴があけられたらからとわれわれは北朝鮮報道をしない方が良いと言うだろうか」と反問した。また、「他国の独裁者がサイバーで配給網と商品を破壊し、その結果われわれ自らを検閲し始める先例を作るのが問題。映画産業に限ったことではなく、ニュース業界でも同じこと」と述べた。オバマ大統領は１９日の記者会見でも、「公開中止は間違い」と断言しソニーピクチャーズを驚かせた。オバマ大統領は、「だれかが脅迫して風刺映画の上映を妨げるなら、ドキュメンタリーやニュースをめぐってどのように出てくるのか想像してみるべき。それは米国ではない」とまで指摘した。

来年から上院軍事委員長を務める共和党のジョン・マケイン議員も加勢した。この日ＣＮＮへの寄稿で公開中止をめぐり、「こうした決定が下されれば米国の敵が勝つこと」と明らかにした。非難が続くとソニーピクチャーズのマイケル・リントン最高経営責任者は、「われわれは屈服したのではない。米国国民に映画を見せたいという望みを常に大事に抱えている」と釈明した。しかしＣＮＮは「当初公開中止の時にした話ではない」として言葉の言い換えを指摘した。

韓国はわかっているのにソニーピクチャーズはわかっていなかったという批判まで登場した。国民大学のアンドレイ・ランコフ教授はこの日ウォールストリートジャーナルへの寄稿文で、「北朝鮮の派手な威嚇に韓国国民はあくびをしているが、これは平壌（ピョンヤン）が脅迫をしない時が最も懸念すべき時であることを知っているため。北朝鮮の好戦的威嚇はメッセージを伝える手法にすぎない」と指摘した。ランコフ教授は「（それでも）北朝鮮の中身のない威嚇に屈服しソニーピクチャーズが悪い先例を作った。北朝鮮は韓国には無視される脅迫戦術が西欧では受け入れられると考えることになった」と懸念する。

映画界と文化界でもソニーピクチャーズは逆風を浴びている。映画俳優のジョージ・クルーニーは、「『インタビュー』上映のためにはどんなことでもしなければならない」と促し、ショーン・ペンも「公開中止は長期的な見方よりも短期的利害関係でなされた」と批判した。『アルケミスト』を書いた小説家のパウロ・コエーリョはメディアとのインタビューで、「『インタビュー』の著作権を１０万ドルで譲渡すれば私のブログで無料公開する」と提案した。

非難はソニーピクチャーズの親会社であるソニーがある日本でも広がっている。米外交問題評議会（ＣＦＲ）のマックス・ブート専任研究員とコロンビア大学のスーミ・テリー教授は保守週刊誌であるウィークリースタンダードのウェブサイトへの寄稿で、「（ハッキングで流出した内容に）平井一夫ソニー会長が映画の金正恩暗殺場面の描写をソフトにするよう介入したことが明らかになった。安倍政権が（日本人拉致被害者をめぐって行っている）対北朝鮮交渉に支障を与えないようソニーに圧力を加えた可能性もある」と主張した。

状況が悪化していることからソニーピクチャーズも遅まきながら対応に出た。リントン氏は「『インタビュー』をどのような方法であれ放映する計画で、多様な選択をめぐり検討中」と明らかにした。ニューヨークポストはソニーピクチャーズが自社のオンライン配給会社を通じて『インタビュー』を無料で公開するだろうと報道した。