２２日夜に日本の長野県北部で発生したマグニチュード６．７の地震で、たった１人の死亡者も発生していないことが注目されている。今回の地震で全壊・半壊した住宅が５４軒に達した。２４日現在、重傷者７人を含め負傷者４１人と把握されている。地震の規模も大きかったが、震源の深さが５キロでほかの地震に比べて非常に浅かった点を考慮すれば、「死亡者ゼロ」は「ほとんど奇跡的」（東京新聞）だ。

地震は同じ規模でも震源地の断層や該当地域の地質などによって被害が変わる。だが今回の震源地から約１００キロ離れた新潟県中越地方で２００４年に発生した地震の場合、震源の深さがより深かったにもかかわらず死亡者が６８人に達した。したがって「死亡者ゼロ」の秘訣には別の要因があったという分析が出てくる。

日本経済新聞など日本メディアは２４日「死亡者が発生していないのは、地元住民らの緊密な連帯に支えられたことが大きかった」と報道した。今回の地震で最も被害が大きかった白馬村では、住民２６人が崩れた建物の下敷きになったが近隣住民によって全員救助された。家が崩れなかった住民たちが、崩壊した家屋に集まって初期救助に積極的に取り組んだためだ。建物の残骸を片付ける住民、そして下敷きになった住民に「頑張れ」「今、救助隊が到着するから少しだけこらえて」などと大声で応援する住民たちの「役割分担」もあった。

崩壊したある住宅では、消防署員と近隣住民５人が２歳男児と３歳女児の命を救った。視覚障害のある１人暮らしの高齢者の家に入って救助したのも近隣住民だった。

白馬村神城・堀之内地区の鎌倉宏区長（６２）は「住民間の強い連帯感があったから『犠牲者ゼロ』が可能だった」として「住民たちの安否確認も順調に行われた」と話した。鎌倉区長によれば普段から７６世帯２２０人全員の顔をみな知っていたという。

また事故後の迅速な対応が可能になった「住民ネットワークシステム」も力を発揮した。テレビ朝日は「２０１１年に東日本大震災などを体験しながら、どの家に何人暮らしていて、１人暮らしの高齢者がどこにいるかを詳細に記した『村地図』が作成された」として「これを土台に、現地に出動した救助隊員の活動が迅速に展開できた」と指摘した。

こうした動きは日本全域に幅広く普及している。１９９５年１月１７日に大地震を経験した神戸市の場合も、現在１００％近い住民情報をネットワーク化した。事故当時に救助された人は３万５０００人だったが、このうち８０％の２万７０００人が家族や近隣住民に救出されたという分析のためだ。

１０年前に大地震を体験した新潟中越地方も、当時４０％台に過ぎなかった「統一防災組織」が現在は９７．９％に達する。２時間以内に組織別に被害状況を集約して、誰が誰の安否を確認するのかまで綿密に決めたシステムを構築した。これと共に今回の地震で崩壊した家屋が少なかった理由の１つとして「雪が多く降る現地の特性にともなう家屋設計とも関連がある」と読売新聞は分析した。大雪に耐えられるよう柱を多く使って柱の厚さも太くするなどの措置があったために被害が小さかったという説明だ。