韓国内では、韓国の研究のための財源が豊富で関心も高い。当然そうすべきだ。韓国人は韓国についてよく知っていなかればならないからだ。それならば韓国についての海外での研究の現況はどうか。２つの面を見てみなければならない。

最初の面は、北米や欧州といった地域で教育・奨学事業・研究を支援する財団の発展に関連している。２番目は先進国の世論の主導層・メディア・政策決定者の間で韓国に対する水準の高い公共政策対話の発展という面だ。最初の面を見ると、韓国学の研究の危機はないものと考える。過去２０年間余りでさまざまな財団が韓国学の研究の基礎をつくった。例えば米国で韓国国際交流財団は、米国の主要大学に韓国学の客員教授職を置くキャンペーンを行った。

結果は成功的だった。終身在職権（ｔｅｎｕｒｅ）を持つ教授職を置くための基金を募った。歴史学・人類学・社会学など色々な分野の教授が韓国について教えて研究する基盤が用意されたのだ。これらの教授は韓国についてのみ教えるのではない。また韓国に対して必ず肯定的に教えなくても良い。公開競争採用を通じて最高の教授が任用されたが、彼らの観点や研究方向の独立性が保障されたのだ。また韓国に対する「実質的な（ｓｕｂｓｔａｎｔｉｖｅ）」関心さえあれば教授として採用されるのに有利だった。

最高の韓国学教授陣が確保されると、米国の大学で韓国関連の講義が増え始めた。また韓国に対する一般大衆の関心に応えるプログラムも増えた。自然な現象だった。ソウルの当局者が何か命令することもなかった。構想はこのようなものだった。韓国について関心がある学者が採用されれば、韓国関連の活動全般が学生たちや一般大衆の関心に自然な流れで成長すると予想された。

２つ目の面を見てみよう。韓国が世界の舞台で成長して成功した結果、メディア・ビジネス・政府で韓国に対する関心が高まった。だが大衆の韓国への関心と過去２０年間に発展した学術的専門性の間には若干の「ミスマッチ」がある。韓国学の教授は、ほとんどが政治学者・国際政治学者・経済学者ではない。彼らの学問分野は特定の国家よりも理論的な分析や計量的な方法論をさらに重視するためだ。政治学科・経済学科で好まれる教授は「韓国専門家」とは距離がある。もちろん例外はあるが、韓国学の専門家として育った教授は、他分野の学者だ。


【コラム】グローバル韓国学がしっかり根付くには（２）